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冷却システムを必要としない超伝導モビリティの実現に向けた蓄冷システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K18811
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分21:電気電子工学およびその関連分野
研究機関九州大学

研究代表者

東川 甲平  九州大学, システム情報科学研究院, 准教授 (40599651)

研究期間 (年度) 2022-06-30 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2023年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2022年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
キーワード蓄冷システム / 超伝導 / モビリティ / 固体窒素 / 蓄冷
研究開始時の研究の概要

超伝導モータは、従来のモータでは為し得ないほどの出力密度を達成し得るため、大型旅客機の電動化の唯一解とされるほどの期待を受けているが、それにかかる冷却システムの重量は、その成否を左右する重大な課題となっている。そこで本研究では、比熱の高い固体窒素と熱伝達流体の組み合わせた高機能蓄冷材を開発し、超伝導モータへの適用可能性を検証することで、冷却システムの搭載を必要としない夢の超伝導モビリティの実現可能性を提示する。

研究成果の概要

本研究の目的は、冷却システムを必要としない超伝導モビリティの実現に向けた蓄冷システムの開発である。超伝導モータは、従来のモータでは為し得ないほどの出力密度を達成し得るため、大型旅客機の電動化の唯一解とされるほどの期待を受けている。一方、超伝導モータの運用では、超伝導部を低温に保ち続けることが不可欠であり、それにかかる冷却システムの重量は、その成否を左右する重大な課題となっている。そこで本研究では、比熱の高い固体窒素と熱伝達流体の組み合わせた高機能蓄冷材を開発し、超伝導モータへの適用可能性を実証することで、冷却システムの搭載を必要としない夢の超伝導モビリティの実現可能性を提示することに挑戦した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

超伝導機器の開発においては、冷却技術が不可欠であるにもかかわらず、はじめに超伝導機器の諸元が定まり、その上で要求される冷却システムが設計されるため、その結果、トータルシステムとしての実現可能性に疑問が投げかけられることがしばしばある。本研究は、この負のスパイラルを断ち切り、超伝導機器のスタンドアロン運転の可能性を拓く革新的な研究である。具体的には、微量のガスを添加することによって比熱の高い固体窒素の蓄冷性能を余すところなく活用できることを明らかとし、超伝導モビリティの冷却にかかる重量を1/10に低減できることを示し、今後のCO2削減に不可欠となる高効率モビリティの実現の可能性を示した。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2024 2023 2022

すべて 学会発表 (4件) (うち招待講演 3件)

  • [学会発表] [Invited] 超伝導電力システム応用に関する研究紹介2024

    • 著者名/発表者名
      東川 甲平
    • 学会等名
      低温工学・超電導学会 第9回若手の会勉強会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] [Invited] 超伝導電力機器のHILSに関する活用事例2023

    • 著者名/発表者名
      東川 甲平
    • 学会等名
      RTDS日本ユーザグループミーティング
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 高温超伝導線材とその電力システム応用に関するシミュレーション2022

    • 著者名/発表者名
      東川 甲平, 木須 隆暢
    • 学会等名
      低温工学・超電導学会 令和4年度東北・北海道支部/第2回材料研究会 合同研究会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 高温超伝導パンケーキコイル冷却時の熱ひずみ特性解析2022

    • 著者名/発表者名
      平尾 上総, 東川 甲平, 木須 隆暢
    • 学会等名
      低温工学・超電導学会 2022年度 九州・西日本支部 若手セミナー・支部研究成果発表会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-07-05   更新日: 2025-01-30  

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