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医療機関で活用する多文化対応ケアコミュニケーションツールの開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K19642
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
研究機関千葉大学

研究代表者

正木 治恵  千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (90190339)

研究分担者 カズノブ ダビッド  千葉大学, 大学院看護学研究院, 助教 (10646657)
大原 裕子  帝京科学大学, 医療科学部, 准教授 (10782146)
谷口 俊文  千葉大学, 医学部附属病院, 准教授 (20724826)
青柳 寿弥  富山県立大学, 看護学部, 准教授 (40622816)
渡邉 誠  千葉大学, 大学院国際学術研究院, 教授 (50272349)
研究期間 (年度) 2022-06-30 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
キーワード多文化 / ヘルスケア / コミュニケーションツール / 外国人患者 / 医療機関 / コミュニケーション / ツール
研究開始時の研究の概要

本研究は、日本のグローバル化に対応すべく、外国人患者とのケアコミュニケーションを、自文化や医療文化の“相互理解”に基づき円滑にするツールの開発を目指す。医療機関におけるケアの場は、治療や検査の説明、治療選択の意思決定、食事、排泄、睡眠、移動などの日常生活面と多岐にわたり、そこには生活習慣や価値観が反映される。開発過程では、問題となりやすいケア場面を特定し、パターンランゲージの理論に基づき、簡単で本質をついた説明と言葉を用いなくても通用するような漫画・イラストとが一体となったコンテンツを作成し、臨床現場でその実践適用性について評価する。

研究実績の概要

本年度は、医療機関で活用する外国人患者とのケアコミュニケーションを自文化や医療文化の相互理解に基づき円滑にするツール案(英語版と中国語版)のコンテンツを作成し、タブレット端末搭載用に、工学デザインの専門家がツールのデザイン案を検討した。コンテンツは、外来受診時と入院中に活用することを前提に、症状アセスメントや安静度、プライバシーに考慮が必要な処置や排泄ケア、習慣的要素が強い飲食や家族面会など9つの看護場面を含む。英語版については、特定の国の文化を想定せず共通して使用が可能なものとし、特定の文化圏(中国)に対応するものとして中国語版を作成した。
本ツール案の内容妥当性と活用可能性の評価を目的に、3病院における3病棟と外来、国際支援診療室で勤めている一般看護スタッフ(15名)と看護管理職(5名)計20名に、質問紙調査ならびに1~2名ずつのグループインタビューを計16回実施した。質問紙の内容は、基礎情報とツール案の各セッションの内容の適切さ、説明文の分かりやすさ、臨床現場での必要性に関する5段階リッカートスケールとし、インタビューでは、評価の理由と改善方法について問うた。
調査の結果、ツール案の内容は概ね妥当と評価され、活用可能性については、すぐにでも使用したいや自施設用にアレンジできるようにしてほしいなどの要望が出された。
本研究で開発した多文化対応ケアコミュニケーションツールは、グローバル化に対応した医療・ケアの提供体制の一助となると考える。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の研究計画についてはおおむね順調に実施できた。研究期間を延長することで、収集した研究データの分析を着実に進め、研究成果の公表(学会発表ならびに論文投稿)につなげたい。

今後の研究の推進方策

内容妥当性・活用可能性に関する調査結果を踏まえ、分担研究者と共にツール案の洗練を図り、今後の課題を明確化する。
また、研究補助者に分析に加わってもらい、研究データの分析のスピードと質の向上を図る。さらに、研究成果の学会発表ならびに論文投稿を計画的に進める。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 多文化対応ケアコミュニケーションツールの開発における文献レビュー2023

    • 著者名/発表者名
      マスグレイブ武田美果, カズノブ・ダビッド, 楊 惠晴, 正木治恵
    • 学会等名
      第15回文化看護学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-07-05   更新日: 2024-12-25  

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