| 研究分担者 |
砂賀 道子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50389748)
樋口 大輔 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (80736265)
大家 千枝子 高崎健康福祉大学, 健康福祉学部, 准教授 (80310324)
福島 直子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 講師 (10593717)
京田 亜由美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (00803751)
瀬沼 麻衣子 群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (60783115)
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| 研究実績の概要 |
本年度の具体的な目標は,SR結果から地域基盤型活動アプリと筋力等の強化運動の併用教材を開発し, プレテスト実施を計画していた．しかし,SRの結果,運動介入のアウトカム指標は筋力,身体機能,身体活動量,心拍数,QOLと多様であった.統合された効果量は0.49（95％信頼区間：0.06～0.91）Q=33.63（p<0.0001）であり,異質性を認めた.そのため,介入計画と教材等を再検討するために,初期治療後の乳がんサバイバーの身体活動（physical activity,PA）に及ぼす要因と適応等の関係について全国の乳がんサバイバーを対象とするインターネットを介したアンケート調査を実施した.調査項目は人とのつながり（LSNS6）を含む基本情報6項目,初期治療状況として手術,抗がん薬,放射線,ホルモン治療7項目および後遺症・症状の状況吐き気やだるさなど14項目,身体活動の効果認識13項目とセルフケア行動12項目や指導を受けた経験,PA,適応状況として健康関連QOL,レジリエンスとつらさと支障の寒暖計であった.PAを評価するためにIPAQ-SFの総合PA（METs・min/week）,健康関連QOLの評価はFACT-Gおよびレジリエンス評価はBCRSを用いた.分析は,PAを従属変数とし,独立変数を基本情報,初期治療状況後,遺症・症状の状況,効果認識,セルフケア行動およびQOL, BCRS,つらさと支障の寒暖計であった.回答者180名のうち不備を除く176名（年齢27－65歳 平均53.3 SD7.7歳）を分析対象とした.関連要因としては人とのつながり（LSNS6）,身体活動効果の認識として骨しょう症予防,身体機能改善,睡眠改善,知識の有無,セルフケア行動として散歩,筋力効果,セルフケアの有無および指導を受けた経験であった.また相関係数は小さいものの身体活動は生活の支障を軽減し,QOL,レジリエンスを高めるということが明らかになった.このため,今後は持続可能で地域基盤型のプログラム（セルフケアの動機づけを含む）を文献のエビデンスも踏まえて開発し,教材化していく.
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
文献検討のSRに予想以上の時間が費やされたこと,またその結果が期待に反し,運動介入のアウトカム指標が筋力,身体機能,身体活動量,心拍数,QOLと多様であった.統合された効果量は0.49（95％信頼区間：0.06～0.91）Q=33.63（p<0.0001）であり,異質性を認めた.そのため介入プログラムの再検討が必要になった．そこで再度,初期治療後の乳がんサバイバーの身体活動に及ぼす要因に関する調査を実施したため,地域基盤型活動アプリと筋力等の強化運動の併用教材を開発し, プレテスト実施への遅れが生じている.
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