研究課題/領域番号 |
22K19656
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研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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研究機関 | 高崎健康福祉大学 |
研究代表者 |
神田 清子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (40134291)
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研究分担者 |
砂賀 道子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50389748)
樋口 大輔 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (80736265)
大家 千枝子 高崎健康福祉大学, 健康福祉学部, 准教授 (80310324)
福島 直子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助教 (10593717)
京田 亜由美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (00803751)
瀬沼 麻衣子 群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (60783115)
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研究期間 (年度) |
2022-06-30 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2024年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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キーワード | 乳がんサバイバー / 在宅活動 / 介入プログラム / 一次治療後 / 心身の回復 / 文献検討 / 活動アプリ / 認知行動療法 / 介入研究 |
研究開始時の研究の概要 |
乳がんサバイバーの身体活動量は一般女性に比べ少ない傾向や診断前より診断後に減少する.乳がんの再発・死亡の予後は, 生活習慣と関連があるとの研究が報告される.しかし日本人を対象とした根拠のある研究はない. そこで本研究の目的は, 健康で豊かな老後を過ごすために,運動や活動および心の安定が得られるように工夫した地域基盤型活動アプリ支援(1ヶ月に1度は対面)を実施する.運動や活動の必要性のみ講義をした群と比較して,支援群では活動量増加や心の回復に与える効果があるかを検証する.継続期間は一人に対して3ヶ月~4ヶ月である.評価項目は,参加者の反応や客観的データを比較していく.
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研究実績の概要 |
本研究の目的は,健康で豊かな老後を過ごすために認知行動療法のひとつであるセルフモニタリングをもちいた地域基盤型活動アプリ介入が乳がんサバイバーの活動量増加や心の回復に与える効果を無作為化比較試験で明らかにすることである. 具体的な目標は, 1)地域基盤型活動アプリと筋力等の強化運動の併用教材を開発し, プレテストを実施する. 2)アプリを導入し, 介入による無作為化比較試験を実施し, 評価する. 2022年度は1.地域基盤型活動アプリ介入内容の開発と検討 1)文献を調査し,文献整理ソフトで文献を整理し参考にする.2)サバイバーの体力水準と機能低下を考慮したプログラムを開発する. ①肩の関節可動域やストレッチ, 握力強化運動や歩行運動量を増加させる「G-WALK+」の地域基盤型活動アプリを用いる. プログラムは継続可能でセルフケアを重視し,認知行動療法のひとつであるセルフモニタリングを用い,行動変容を促す.プレテストを実施し, 修正することであった. オンライン文献情報ベースのPubMed、CINAHL、医中誌を用いて、乳がん患者の治療後の在宅で運動の効果に関連した論文を検索した。治療の進歩の影響を加味し機関を2013~2022の10年間に限定.検索キーワーズは「乳がん」「在宅」「歩行」「筋力」「QOL」「不安(の軽減)」「一次治療終了後」で論文は147件であり、ランダム化比較試験でない、乳がんのみでない、治療後ではないなどの削除条件を設定し、ハンドサーチで検討した結果25件に絞られた。文献のクリティークを進め、さら無作為化試験の登録WebであるCochranライブラリーの検索を加え文献検討を実施し、地域基盤型活動アプリと筋力等の強化運動プログラムの根拠基盤を明確に進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
オンライン文献情報ベースのPubMed、CINAHL、医中誌、Cochranライブラリーの文献検討における適切な検索ワードが見つからず、試行錯誤を繰り返し時間を費やしてしまった。最後にはハンドサーチが有効であるとのことで研究者間で文献を分担してクリティークをしたが第一段階の目的に到達することができなかった。
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今後の研究の推進方策 |
介入内容の準備とプログラム検討がスムーズに運ぶように、研究者間において、それぞれの強みを生かしながら連携と協力を図る。目標を到達するための話し合いを定期的に実施する。また、どのようにすればよいかの計画と合意形成をすすめる。 それぞれの進捗状況をZOOM会議等で確認しあう。
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