| 研究課題/領域番号 |
22K20170
|
|---|
| 研究種目 |
研究活動スタート支援
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
0107:経済学、経営学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 東海大学 |
|---|
研究代表者 |
森井 真広 東海大学, 経営学部, 特任講師 (70963388)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-08-31 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 多属性意思決定 / 眼球運動 / 情報モニタリング法 / 意思決定方略 / 消費者行動 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、消費者の多属性意思決定プロセスにおける選択肢のソーティングとハイライトの効果を検討することにある。近年の選択肢や情報リソースの増加に伴い、消費者が求める情報を把握し、消費者に提示することが求められる。そこで本研究では、コンジョイント分析に基づく意思決定の正確性の指標と対比させ、ソーティングとハイライトの効果について定量的に分析を行う。また、意思決定過程における眼球運動データから意思決定方略を同定し、ソーティングとハイライトとの関連についても検討を行う。これらの結果を踏まえ、消費者の意思決定を支援する提示様式のあり方について提案を行う。
|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、消費者の多属性意思決定プロセスにおける選択肢のソーティングとハイライトの効果を検討することにある。2022年度は選択肢の情報提示様式と意思決定プロセスに関する検討を行うため、眼球運動測定を用いた実験の実施を計画していたが、実験機材の動作不良と借用に関する問題のため、実験の実施が困難であったため、過去に取得したデータから、消費者個人の意思決定態度と情報提示様式が意思決定プロセスに与える影響について分析を行った。その結果、満足化因子得点と選択一致数の間には負の相関がみられた。満足化得点の高い被験者は、選択一致数が低い傾向がみられ、期待効用に縛られず、一貫した選択をしないことが示された。この傾向は、選択肢情報の提示様式によらず、図的表現、数値表現、文字表現かいずれの提示様式においてもみられた。一方、意思決定態度と意思決定時間、注視回数、視線の変移性等の選択一致数以外の行動データとの間に有意な関係はみられなかったことから、意思決定態度は選択の結果に影響を及ぼすものの、選択肢情報の探索過程には影響を与えないことが示された。これらの結果から、消費者個人の意思決定態度と、多属性意思決定場面において情報提示様式の2つの要因は、交互作用を持って意思決定に影響を及ぼすのではなく、それぞれ独立して意思決定に影響を与えることが示唆された。意思決定支援の観点からは、消費者の知覚特性に合わせた情報提示を行うことと同時に、意思決定プロセスから意思決定方略を同定するなど、個人特性を把握することが重要であると考えられる。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
過去に取得したデータの分析は進められたが、実験機材の動作不良と借用の問題から、予定していた多肢多属性意思決定に関する実験を十分に実施することができなかった。そこで、研究費の延長申請を行い、2023年度に実施を計画している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は実験機材の動作不良が生じ、意思決定におけるソーティングとハイライトの効果に関する新たな実験データの取得ができなかったため、過去に取得した実験データの分析に重点を置いた。今後は、2022年度のデータ分析によって得られた意思決定態度に関する知見を踏まえて、ソーティングとハイライトの効果について、計画していた実験を行い、意思決定過程における眼球運動データから意思決定方略を同定と、ソーティングとハイライトとの関連について検討を行う。 これらの結果を踏まえ、消費者の意思決定を支援する提示様式のあり方について提案を行う。また、これまでの研究成果について、学会で発表・議論するとともに、論文の執筆を進めていく。
|
