| 研究課題/領域番号 |
22K20186
|
|---|
| 研究種目 |
研究活動スタート支援
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
0108:社会学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 神田外語大学 |
|---|
研究代表者 |
谷原 吏 神田外語大学, 外国語学部, 講師 (50962809)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-08-31 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | SNS / 政治コミュニケーション / 選挙 / 世論 / Twitter / ソーシャルメディア / 自然言語処理 / パネルデータ |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、選挙時におけるソーシャルメディア上の政治コミュニケーションが人々に与える影響を明らかにするものである。具体的には、次の3つの研究目的を設定して実証研究に取り組む。1) ソーシャルメディア利用は、人々の政治的意見に影響を与えるか（イデオロギーレベルの影響）。2) ソーシャルメディア利用は、特定の候補者に対する人々の好悪に影響を与えるか（感情レベルの影響）。3) ソーシャルメディア利用によって政治的意見または政治感情が変化した個人は、その後のソーシャルメディア利用において積極的な情報発信を行うか。
|
| 研究成果の概要 |
研究成果として、2024年8月頃に書籍を出版することが決定している。この書籍は、本科研費事業で取り組んだ2022年有権者調査及び2023年大阪府知事選挙の調査結果を中核としており、ネット上の政治コミュニケーションについてデータからその実態を明らかにするものである。助成以前から実施していた2021年衆議院選挙及び2022参議院選挙に関する調査結果も含め、ネット上でどのような政治コミュニケーションが行われたのか、どのような人が政治コミュニケーションを行っていたのかを明らかにした上で、世論に関する学術的蓄積を踏まえて、「ネット世論」とどのように向き合っていけばよいかを考える内容である。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「ネット世論」は、従来の「世論」とは異なり、大きなバイアスがあることが明らかになった。本研究はそのメカニズムや帰結を理論的、実証的観点から明らかにした。本研究は、インターネットやソーシャルメディアによる情報収集が一般化した昨今において、人々が「ネット世論」とどのように向き合っていけばよいかを示唆するものである。また学術的には、複数回にわたる選挙についてX上の世論を分析し、情報発信者の特徴を体系的に明らかにして一冊の書籍にまとめた点に付加価値がある。
|
