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スウェーデンのスロイド教育を応用した個別最適な被服製作学習の研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K20229
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0109:教育学およびその関連分野
研究機関愛知学泉大学

研究代表者

長 拓実  愛知学泉大学, 家政学部, 講師 (50966190)

研究期間 (年度) 2022-08-31 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード被服製作 / スウェーデン / スロイド / ものづくり / 家庭科教育 / 個別最適 / 個別支援 / 教師の役割 / インタビュー調査
研究開始時の研究の概要

本研究では、児童生徒一人ひとりのアイディアを活かした被服製作学習を行っているスウェーデンのものづくり教科(スロイド)より知見を得て、日本の家庭科における個別最適な被服製作の支援方策を提案することを目的とする。具体的には、スウェーデンの公的カリキュラムにおけるスロイドの学習目標や内容をもとに、教師がどのようにして教育課程(カリキュラム)に編成しているのか、また、製作する作品はどのようなプロセスを経て決められているのか、教師へのインタビュー調査よりその実態を明らかにする。そのうえで、日本の家庭科教師向けの手引きを作成し、被服製作に関して、発達段階に応じた作品例や支援の手立て、評価方法を提示する。

研究成果の概要

本研究は, スウェーデンの学校教育におけるテキスタイルスロイドを担当する教師の個別支援方策を明らかにすることを目的とし, ナショナルカリキュラムにおけるスロイド科の学習目標や内容, 評価を整理するとともに, 現地での授業観察調査および教師へのインタビュー調査をおこなった。その結果, 教師が体系的に考案したカリキュラムに組み込まれた製作題材に, 製作するうえでの枠組みや条件を付与しながら, 自由度の高い個別的な学習が実践されていたことを明らかにした。これらの結果を踏まえ, 日本の小学校家庭科の授業における応用可能性について展望した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

スウェーデンの基礎学校におけるスロイド科の学習目標や内容, 評価を把握することができた。また, 布や革など柔らかい素材を用いるテキスタイルスロイドの授業における教師による個別支援方策も明らかになった。そして, 日本の家庭科の被服製作学習においても, 例えば布にデザイン加工を施し児童・生徒のアイデアを育む支援をおこなうなど, 作品の自由度をより高める指導が可能となった。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2024 2023

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] スウェーデンの被服製作学習における教師の役割―個別的な支援に着目して―2024

    • 著者名/発表者名
      長拓実, 瀨川朗
    • 雑誌名

      愛知学泉大学紀要

      巻: 6(2) ページ: 53-67

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 小学校家庭科の布を用いた製作題材における技術の検討 ―検定教科書の通時的分析から―2023

    • 著者名/発表者名
      瀨川朗, 長拓実
    • 雑誌名

      鹿児島大学教育学部研究紀要 教育科学編

      巻: 74 ページ: 111-132

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] スウェーデンの被服製作学習における個別最適な学びの実態―授業観察記録の分析―2023

    • 著者名/発表者名
      長拓実, 瀨川朗
    • 学会等名
      日本家庭科教育学会第66回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] スウェーデンのナショナルカリキュラムの改訂に伴うスロイド学習内容の変化―2022年版と2018年版以前の比較―2023

    • 著者名/発表者名
      長拓実, 瀨川朗
    • 学会等名
      日本家政学会中部支部第67回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2022-09-01   更新日: 2025-01-30  

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