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「多様性の尊重」と「社会正義の実現」を視点とした多文化教育の教材開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K20257
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0109:教育学およびその関連分野
研究機関東京未来大学

研究代表者

中澤 純一  東京未来大学, モチベーション行動科学部, 講師 (10963217)

研究期間 (年度) 2022-08-31 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード多文化教育 / 多文化共生 / 多様性の尊重 / 社会正義の実現 / 教材開発 / 教材実践 / 地域社会 / 多文化教育教材
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は、多文化教育の教材開発を行い、開発教材を実践にかけ、その有効性を検証し、その検証を踏まえ、開発した教材を再構築することである。これまでの多文化教育における授業実践では、様々な文化を有する人々の多様性や差異性を理解し、受け入れ、尊重しようとする取り組みが多く行われてきた。しかし、単に多様性や差異性を尊重するだけでなく、マジョリティが労なくして得た特権性について気づき、社会正義の実現をめざした、マジョリティである日本人児童生徒の意識の変容を促す授業実践のための教材開発が求められる。そこで、本研究では外国人集住都市の一つである浜松市に着目し、地域に根差した多文化教育教材を開発する。

研究成果の概要

本研究の目的は、多文化教育の教材開発を行い、開発教材を実践にかけ、その教材開発の有効性を検証し、その検証を踏まえ、開発した教材を再構築することであった。地域の多文化共生の在り方を地域の結びつきや変容に着目しながら、多文化教育における教材開発の作成、過去に海を渡り世界の国々で移民として暮らしてきた日本人移民や日系人から地域に根差した多文化教育の教材開発の試みの重要性、児童生徒が地域の未来に関心をもち、積極的に地域社会に参画し、多様性の尊重及び社会正義の視点から考察することのできる教材開発が求められることが明らかとなった。そこで、これらの知見を活かし教材開発及び実践を行った。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、①多文化教育の教材開発及び授業実践に関する資料収集、②フィールド調査、③教材開発、④教材実践を中心に行った。
研究全体を通し、単に多様性や差異性を尊重するだけでなく、マジョリティが労なくして得た特権性について気づき、社会正義の実現をめざした、マジョリティである日本人生徒の意識の変容を促す多文化教育教材を開発し、教材実践を重ねながら、「多様性の尊重」と「社会正義の実現」の2つを視点としながら、生徒の意識の変容に迫る教材を再構築していくことの重要性が明らかとなった。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 中等学校社会系教科における日系移民学習の可能性-社会正義の実現を視点として-2023

    • 著者名/発表者名
      中澤純一
    • 雑誌名

      教職課程研究年報

      巻: 37

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [雑誌論文] 中等学校の社会系教科のカリキュラム・マネジメントにおける多文化教育の可能性(1)-高等学校公民科「公共」を手がかりとして-2023

    • 著者名/発表者名
      中澤純一
    • 雑誌名

      東京未来大学研究紀要

      巻: 第17号

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 日系移民学習における「社会正義の実現」に焦点をあてた単元開発-多文化教育の視点を手がかりとして-2023

    • 著者名/発表者名
      中澤純一
    • 学会等名
      日本国際理解教育学会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [図書] 多文化教育の授業開発と実践2023

    • 著者名/発表者名
      中澤 純一
    • 総ページ数
      256
    • 出版者
      明石書店
    • ISBN
      4750356085
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2022-09-01   更新日: 2025-01-30  

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