不登校の予兆発見につながる児童生徒による自記式測定尺度の開発

• 研究課題/領域番号: 22K20299
• 研究種目: 研究活動スタート支援
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 0110:心理学およびその関連分野
• 研究機関: 上越教育大学
• 研究代表者: 寺戸 武志 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (80962688)
• 研究期間 (年度): 2022-08-31 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円); 2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 不登校 / 学校心理学の４領域 / 自記式測定尺度 / 小・中・高等学校 / 不登校予防

研究開始時の研究の概要

不登校の児童生徒数は増加の一途をたどり，学校での予防的支援の充実が求められる。特に近年の学校教育においては，学校心理学の4領域（学習，進路，心理・社会，健康）の観点から子ども支援を検討する有用性が指摘されている。そこで本研究は，以下の研究目標を立て実施する。
①学校心理学の4領域（学習，進路，心理・社会，健康）の観点から，不登校の予兆を発見できる子どもによる自記式測定尺度を作成する。
②作成した尺度が，実際の欠席・遅刻・早退回数や「学校に行きたくない気持ち」の増加に結びつくかどうかを追跡調査し，尺度の有用性を高めて広く不登校の予防的支援に活用できるようにする。

研究実績の概要

本研究では，以下の点を通じて不登校の予兆を発見できる尺度を作成し，教員の支援力向上の観点から，不登校の予防的支援の充実に対して貢献することを目指す。
①不登校の予兆を発見できる尺度について，学校心理学の4領域（学習，進路，心理・社会，健康）の観点から，先行研究の検討，小学校・中学校・高等学校等の教諭および養護教諭等への聞き取りなどを通じて項目の選定を行い，小学校・中学校・高等学校の児童生徒への調査を実施し，尺度の信頼性・妥当性の確認を行い，尺度を作成する。
②作成した尺度を用いて，再度質問紙調査を行い、本当に尺度が不登校の予兆発見に結びついているのかを実証することで，学校での活用可能なものへと尺度の有用性を高める。
当該年度は前年度に引き続き上記①に係る取組を進めた。前年度に実施した２つの予備調査の結果をもとに研究協力者である愛知教育大学の五十嵐哲也氏及び福田博美氏と協議を行い、40項目の尺度の項目案を作成した。次に、公立学校にてスクールカウンセラー経験を有し臨床心理学を専門とする２名の大学教員に依頼し、尺度の項目案の文章が学校で実施する不登校予兆を発見できる尺度として妥当かどうか、各項目における文章表現が適切かどうかについての確認及び修正を行った。これらの手続きを経て作成された40の質問項目と、不登校傾向尺度（五十嵐，2015）及び高校生用不登校傾向尺度（五十嵐ら,2023）等を用いて質問紙調査を実施した。調査対象は、小学校10校553名、中学校10校1,345名、高等学校3校670名であった。現在、得られた回答結果を用いて、尺度項目の選定、信頼性及び妥当性の検討に係る分析を進めている段階である。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

当初予定していた協力校による調査実施ができなくなり、急遽、質問紙調査の協力校の選定を行ったこと、各校の行事等の都合により調査実施が遅れたりしたことなどにより、回答の収集が予定より大幅に遅延してしまったため。

今後の研究の推進方策

【令和6年5月～8月】これまで実施してきた質問紙調査結果を用いて、尺度の信頼性・妥当性の確認を行い、尺度を作成する。
【令和6年9月～令和7年3月】作成した尺度を用いて再度調査を行い、本当に尺度が不登校の予兆発見に結びついているのかを実証することで，学校での活用可能なものへと尺度の有用性を高める。