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共感的配慮が利他行動に果たす役割:損失可能性のある独裁者ゲームを用いた実験研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K20301
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0110:心理学およびその関連分野
研究機関京都文教大学

研究代表者

山本 佳祐  京都文教大学, 総合社会学部, 講師 (80964973)

研究期間 (年度) 2022-08-31 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード利他行動 / 共感 / 評判 / 独裁者ゲーム / 損失
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は、匿名下で利他行動 (自らがコストを支払って他者に利益を与える行動) が生起する理由として評判に基づく説明の限界点を明確にし、共感が利他行動の生起を促していることを明らかにすることである。これまでの研究では独裁者ゲーム (実験参加者が他者にお金を分ける実験) を用いて利他行動の生起メカニズムが検討されてきた。しかし、独裁者ゲームでは通常、お金を受け取る側である受益者は特に困窮していない。それゆえ、人々の共感が誘発されにくい場面設定となっている。そこで本研究は、他者の困窮状態を変化させるという操作を独裁者ゲームに組み込み、共感が利他行動の生起に果たす役割を明らかにする。

研究実績の概要

先行研究によれば、人々は他者が利他行動(自己を犠牲にして他者に利益を与える行動)を行っている場面を観察した際に、それが共感による純粋な思いやりのためではなく、自身の評判のために行っているとみなすと、行為者をポジティブに評価しにくい。このように人々が動機を重視して行為者を評価する理由として、その動機によって利他行動の現れ方に差異がみられるためである可能性が考えられる。ただし、実際に動機によって利他行動の程度に差異がみられるか明らかにされていなかった。そこで本研究では、共感が利他行動に果たす役割を明らかにすることを目的として実験を行った。また、先行研究では共感の程度を操作する方法として、相手に寄り添って考えることを指示するという視点取得の教示文による操作が多用されていたが、再現性の問題を抱えていた。そこで本研究では、援助の受け手が事前に報酬が減額されるという損失の操作を用いて、共感の程度を操作した。本研究では共感は匿名状況の利他行動の生起を促進する役割を持つという仮説を立てた。実験の結果は仮説で想定していた傾向と異なり、損失によって実験の中での寄付額が増加するのは、他者からの評価を懸念しなければならない非匿名状況に限られていた。この実験結果から示唆されるのは、評判と共感のいずれの動機づけであっても、利他行動の現れ方に特別差異がみられないということである。なぜなら、その状況で生起した利他行動は評判と共感のいずれの観点からでも説明が可能なためである。本研究の知見のみで動機による行動の差異は完全にないと断言することはできないが、動機を切り分けて捉えることの妥当性について考える際に有益な知見になるだろう。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初計画していた実験についてはすべて実施を完了している。ただし、その成果として現在論文投稿の準備中であり、公刊するには至っていない。いくつかの実験データは既に学会で発表を行っている。

今後の研究の推進方策

実験実施は順調に進めたため、今後の課題はデータを論文にまとめその成果を公表することにある。今現在、1つの実験データを論文にまとめ、近いうちに投稿に至る段階にきている。残りのデータについても引き続きまとめていく予定である。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] 損失可能性のある独裁者ゲームにおける戦略的無知の生起2023

    • 著者名/発表者名
      山本佳祐・橋本博文
    • 学会等名
      日本人間行動進化学会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 共感的配慮が利他行動の生起に果たす役割:損失可能性のある独裁者ゲームを用いた実験研究 (研究計画)2022

    • 著者名/発表者名
      山本佳祐・橋本博文
    • 学会等名
      日本人間行動進化学会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-09-01   更新日: 2024-12-25  

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