| 研究課題/領域番号 |
22K20302
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0110:心理学およびその関連分野
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
山田 達人 明治学院大学, 心理学部, 助教 (40963004)
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| 研究期間 (年度) |
2022-08-31 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 不登校 / 登校しぶり / 行動分析学 / 機能的アセスメント / 行動療法 / 予防 / ペアレント・トレーニング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
我が国においては，不登校児童生徒を支援するために，1990年以降，適応指導教室，チャレンジスクール，フリースクールといった支援機関が，次々と立ち上げられてきた。しかしながら，こうした支援策のほとんどは，不登校状態になった後の子どもを想定したものであり，不登校を未然に防ぐためのものではない。本研究では，長期的な欠席と継続的な登校の分岐点ともいえる，登校しぶりに着目し，不登校予防を目的とした保護者評定版アセスメント尺度を開発する。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，不登校予防のための新たな保護者評定版アセスメント尺度(以下，アセスメント尺度)を開発し，本尺度の臨床的有用性を確認することであった。まず，アセスメント尺度を作成するにあたり，項目の抽出のためのインタビュー調査を実施した。具体的には，インタビュー調査の結果をもとに項目を精査し，アセスメント尺度の因子に関する仮説と項目の生成を行った。なお，対象は過去6ヶ月の間に小学生の子どもの登校しぶりを経験した保護者18名であった。結果，登校しぶり行動の強化と登校準備行動の弱化をアセスメントすることが重要と考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国においては，1990年以降，不登校児童生徒を支援するための施策が行われてきた。しかしながら，これら支援策のほとんどは，不登校状態になった後の子どもを想定したものであり，不登校を未然に防ぐものではない。すなわち，登校はしているが，登校をしぶっている子どもの支援は，学級担任や保護者の力量に委ねられている状況である。本研究の知見は，行動分析学の観点から不登校の予防に資する仮説を生成した点で意義があると考えられる。
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