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原子番号ゼロの中性原子核nnΛの探索

研究課題

研究課題/領域番号 22K20368
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0203:素粒子、原子核、宇宙物理学およびその関連分野
研究機関大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構

研究代表者

板橋 浩介  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 量子場計測システム国際拠点, 研究員 (70966499)

研究期間 (年度) 2022-08-31 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードnnΛ / JLab / HRS / HKS / (e,e'K+) / ハイパー核 / 中性原子核 / 原子番号0
研究開始時の研究の概要

nnΛは中性子とΛのみで構成された原子番号ゼロの中性原子核であり、その存否について注目を浴びている。また、nnΛの構造分析を行うことによって、不確定性が大きいΛn相互作用に対して実験的に有益な情報が得られると期待される。
本研究では先行実験では課題となっていたnnΛの収量を増加するために、東北大学が開発した高分解能Kaonスペクトロメータ(HKS)とJLab既存の高分解能スペクトロメータ(HRS)を組み合わせた新しい実験セットアップを確立する。また、角度分解能を改善するためにCIGS半導体を使った粒子飛跡角度の校正手法の開発を進め、高分解能・高統計を持ってnnΛ状態を本研究で明らかにする。

研究成果の概要

nnΛは中性原子核であり、その存否について大変注目を浴びている原子核の一つである。本研究では、先行実験解析によるnnΛ構造の理解と、nnΛ探索実験のデザインを目標とした。先行実験のnnΛ探索実験のデータ解析を通して、直接的な実験データの無いnΛ相互作用の知見を得ることに成功した。また、nnΛの微分断面積の上限値の見積もりからnnΛの存否を明らかにするために必要な収量を算出し、次世代実験のセットアップをデザインした。
本研究を通して、nnΛの構造理解を深め、nnΛの存否を明らかにするための検討事項を明らかにし、次世代実験立案の土台の構築を達成した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

中性原子核”nnΛ”の束縛状態は理論的に説明できないにも関わらず、先行研究ではその存在を完全には否定できていない。nnΛ存否を明らかにすることは、これまでのΛハイパー核の理論モデルをより発展させる学術的意義を持つ。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [国際共同研究] Jefferson Lab(米国)

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [雑誌論文] Study of Λn FSI with Λ quasi-free productions on the 3H(e,e'K+)X reaction at JLab2022

    • 著者名/発表者名
      K. Itabashi
    • 雑誌名

      EPJ Web Conference

      巻: 271 ページ: 02006-02006

    • DOI

      10.1051/epjconf/202227102006

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] 3H(e,e'K+)X反応におけるΛn相互作用の研究2022

    • 著者名/発表者名
      板橋 浩介
    • 学会等名
      ハドロン分光に迫る反応と構造の物理2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Study of Λn FSI with Λ quasi-free productions on the 3H(e,e'K+)X reacion at JLab2022

    • 著者名/発表者名
      K. Itabashi
    • 学会等名
      HYP2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2022-09-01   更新日: 2025-01-30  

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