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細胞分裂における細胞膜特性変化の分子機構とその意義の解明

研究課題

研究課題/領域番号 22K20624
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0701:分子レベルから細胞レベルの生物学およびその関連分野
研究機関東京大学

研究代表者

山本 昌平  東京大学, 大学院薬学系研究科(薬学部), 助教 (10963259)

研究期間 (年度) 2022-08-31 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード細胞分裂 / 細胞膜 / 収縮環 / 流動性 / 細胞質分裂 / アクトミオシン
研究開始時の研究の概要

細胞は、細胞分裂時に主にアクトミオシンからなる収縮環を形成し、細胞膜に係留されたアクトミオシンの収縮によって自身を二分する。細胞膜を構成する脂質二重層は本来高い流動性を持つにもかかわらず、どのように収縮環の構造的及び空間的な安定性が維持されているのかはわかっていない。本研究は、ヒト培養細胞と試験管内再構成系を用いて、細胞分裂時における細胞膜の流動性を定量的に解析し、その収縮環構造の維持機構を明らかにする。また試験管内再構成系を用いてその基本原理を探索する。さらに、膜流動性制御の収縮環の安定性への寄与および細胞分裂における意義を明らかにする。

研究実績の概要

本研究は、細胞膜に係留された収縮環の構造的および空間的な安定性が維持されるメカニズムの解明を試みている。特に、ヒト培養細胞と試験管内再構成系を用いて、細胞分裂における細胞膜および収縮環の特性変化を解析し、その分子機構を明らかにすることを目指している。
昨年度までに、細胞膜に係留された微小顆粒の流動性解析法を開発し、細胞分裂期において、細胞膜に係留された構造体の流動性が顕著に制限されていることを明らかにした。そこで今年度は、細胞質分裂に働く収縮環の流動性に焦点を当てた。独自の細胞操作技術を用いて、細胞質分裂時の細胞形状に変化を与えると、収縮環はその構造を保ちながら細胞膜上で運動し、動的な位置の変化を起こすことがわかった。これらの結果は、細胞の形状が収縮環の流動に大きな影響を与えることを示唆した。さらに、細胞の形状操作によって収縮環が動的な位置の変化を起こす際に、収縮環のサイズが変動することを見出した。また、収縮環が流動に伴い不安定化し、最終的に崩壊する過程がとらえられた。これは、収縮環はアクトミオシンが連結した安定な構造であるものの、柔軟にその形状が変化し、細胞膜上の運動によって崩壊し得る構造体であることを示唆した。そこで今後は、細胞の形状と収縮環の流動性および安定性の関係を解析する。これらの解析により、正常な細胞分裂時に収縮環の位置が固定され、細胞の均等分裂を保証するメカニズムを明らかにする。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

独自の流動性解析法と細胞形状操作技術を開発し、細胞の形状変化に応じて、収縮環の流動性が変化し得ることを見出すことができた。また、収縮環が細胞膜上の流動に伴い、崩壊する過程をとらえることができた。これらは当初予想していなかった観察結果であり、細胞膜および収縮環の特性に関して、新たな知見を得ることができた。

今後の研究の推進方策

これまでの解析から、細胞の形状が収縮環の流動に影響を与えること、また細胞膜上の流動は収縮環の構造的な安定性に影響を与えることがわかった。そこで、収縮環の空間的および構造的な安定性に寄与する因子をさらに探索する。これまでに、アクチン繊維、セプチンや中間径フィラメントといった細胞骨格が細胞膜直下に裏打ち構造を形成し、細胞の形態変化に寄与することが知られている。そこで、これらの因子の阻害実験により、収縮環の細胞膜上での安定性に寄与する因子を探索する。また、細胞骨格だけでなく、脂質成分や細胞膜タンパク質の組成変化を誘導することで、それらの寄与も調べる。これらの解析により、収縮環の位置と安定性を保証する分子基盤を明らかにする。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 細胞骨格による細胞内構造体の配置制御2023

    • 著者名/発表者名
      山本昌平
    • 学会等名
      サイズ生物学ワークショップ2023
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2022-09-01   更新日: 2024-12-25  

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