| 研究課題/領域番号 |
22K21161
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 西九州大学 |
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研究代表者 |
森園 久美 西九州大学, 看護学部, 助手 (60963642)
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| 研究期間 (年度) |
2022-08-31 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | COVID-19 / 身体活動量 / 高齢者 / 地域住民高齢者 / 新型コロナウイルス感染症 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2019年12月，他国で発生した新型コロナウイルス感染症は，世界中へ拡大し，様々な感染防止対策が実施されている。日本においては，2020年4月に初回の緊急事態宣言が発令後，同年5月に一旦解除されたが，断続的に新規感染者数増加の波が生じており，国民の自粛生活は長期化している。特に，高齢者は外出を控えたり，地域の活動や友人との交流を自粛することによって健康への影響が懸念されている。しかし，自粛生活の長期化による高齢者の生活や健康への影響は明らかになっていない。そこで，高齢者を対象に感染拡大予防における自粛生活に伴う活動量の変化を把握し，高齢者の健康維持に有用な対策を明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
本研究は地方在住の高齢者において，新型コロナウイルスによる自粛生活が長期化したあとの身体活動量を把握することを目的としている．2023年に65歳以上の高齢者130名を対象に調査を行った．本研究の対象者は国民の平均歩数よりも多く歩行しており，COVID-19による自粛生活が長期化した影響は低い可能性があることが示唆された．また，高齢者は新型コロナウイルス感染防止策として講じられた外出自粛要請の中で，活動が制限されながらも各自が健康保持のために自分なりの活動習慣を獲得し，新たな生活を過ごしていることが明らかになった．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
自粛生活が長期化した状況下での地方で生活する高齢者において身体活動量に関するデータを収集したことにより，COVID-19対策としての自粛要請が高齢者の身体活動に与える影響を評価することができた．将来の感染症対策による自粛生活の中でも健康を維持できる活動習慣を身につけていることから，地域社会や行政が高齢者向けの健康促進施策を計画する際の重要な参考資料になりうると考える．
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