| 研究課題/領域番号 |
22KJ1515
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| 補助金の研究課題番号 |
21J01732 (2021-2022)
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 基金 (2023)
補助金 (2021-2022) |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 審査区分 |
小区分41010:食料農業経済関連
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| 研究機関 | 東京大学 (2023)
名古屋大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
上田 遥 東京大学, 東洋文化研究所, 助教
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| 研究期間 (年度) |
2023-03-08 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 潜在能力 / 食の豊かさ / well-being / 食の再帰的近代 / 食生活の戦後体制 / 潜在能力アプローチ / 食の倫理 / 食の社会学 / 貧困 / 食料政策 / ウェルビーイング / 徳倫理 / 栄養主義 / 母子世帯 / 食の貧困 / 善き食生活 / 卸売市場 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は日本における「善き食生活」を理論的かつ実証的に明らかにすることである。食の倫理学（潜在能力アプローチ）と食の社会学（食事モデル論、食の近代化論）の方法論を用いて、現代日本の人々における「善き食生活」の内容をインタビュー調査・アンケート調査から実証的に明らかにする。続いて「善き食生活」の内容を歴史・国際比較によって相対化し、その継承発展の条件を見出すことを目指す。まずは文献分析から現代の中心的食規範（共食、主食主菜副菜など）の形成史を明らかにし、続いて東アジア諸国でもアンケート調査を実施し国際比較を行う。同研究成果から、食育や食料政策への実践的示唆を抽出したい。
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| 研究実績の概要 |
最終年度は、以下３つの研究課題に取り組んできた。１）現代日本の「善き食生活」の中心的内容となっている家族主義的規範（主食主菜副菜、共食、１日３食など）形成および脱構築（崩食）プロセスを既存統計および関連論文を用いて解明した。２）ブータンの国民総幸福指数（GNH）に用いられる多次元型well-being測定手法を応用して、現代日本における「善き食生活」の統合指標化を行った。測定の結果、「4人に2人」が豊かな食生活を送っていること、年齢格差・性別格差が大きいこと、所得格差は認められないことが明らかになった。３）日本の「善き食生活」の内容を相対化させるため、前年度の台湾調査に引き続き、本年度は中国人消費者（20-60歳代男女）を対象にした食生活アンケート調査を実施・分析した。「激動の中国」とはいわれるが、食の再帰的近代（第二の食の近代）の典型症状である「崩食」現象はまだ顕著化していないことを明らかにした。
食の豊かさは人それぞれで曖昧である、こうした従来の見解から一歩踏み出すため、本研究では2021-2023年度の3年間をかけて、現代日本における「食の豊かさ」の歴史的変遷、理論的基礎、全国市民アンケート調査やシングルマザーへのインタビュー調査からアクチュアルな食生活の実態把握に努めてきた。本研究の最も重要な結論が、現代日本では「経済的に裕福であるからといって、食生活も豊かになるとは限らないこと」を明らかにしたことである。そして、こうした結論は潜在能力アプローチを基礎にした「食の豊かさ」の統合型指標の開発という手法的前進により可能になった。これらの成果は（別の科研費課題「食の貧困」の成果とあわせて）『食の豊かさ 食の貧困：近現代日本の規範と実態』（24年夏季出版、科研費出版助成）としてまとめることができた。
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