研究課題/領域番号 |
22KK0029
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研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
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研究分担者 |
植阪 友理 東京大学, 高大接続研究開発センター, 准教授 (60610219)
仲谷 佳恵 東京女子大学, 現代教養学部, 特任講師 (70771864)
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研究期間 (年度) |
2022-10-07 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
20,020千円 (直接経費: 15,400千円、間接経費: 4,620千円)
2026年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2022年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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キーワード | 外国語学習 / 英語スピーキングスキル / 国際的な能力 / 新しい評価方法 / モチベーションの向上 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、ニュージーランドとスペインの研究者と共同で、日本や外国語として英語を学ぶEFL国の学生の英会話能力を向上させる方法の開発を目的とする。このアプローチは二部構成となっている。第一に、ニュージーランド独自のスピーキング評価法を基にした、英会話力の新たな評価法の開発である。この方法は、会話練習と学生自身の学習に対する責任を促す。第二に、日本とスペインの学生がオンラインで行うタスクベースの会話セッションを開発・実施し、英会話練習の提供と、英語で会話できることの実社会における価値の理解を促す。本研究は、EFL諸国における英会話能力の低さという問題に対して、効果的かつ持続可能な解決策の提供を目指す。
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研究実績の概要 |
初年度(2022年度)の主な目的は、ニュージーランドの学校で独自に行われている外国語スピーキングの指導法と評価法を調査し、理解を深めることであった。この目的は十分に達成された。 研究チームの4名(マナロ、植阪、仲谷、阿部)は2023年2月にニュージーランドを訪れ、オークランドとハミルトンの5つの学校を訪問し、20以上の外国語(日本語、フランス語、マオリ語、中国語、韓国語)の授業において授業と評価の実践を観察し、インタラクション型授業やポートフォリオ型評価をどのように実践しているかをより深く理解するために、それらの授業を担当している教員にインタビューを行った。また、彼らが使用している教材や評価方法について検討し、同様の手法を日本における英語のスピーキング力育成のためにどう使用できるかを議論した。 加えて、オークランド大学の主な国際共同研究者であり今回の学校訪問のほとんどを設定してくださったマーティン・イースト教授と、ニュージーランドの第二言語教授法・評価方法のメカニズムや、それらを活用することで得られる機会や課題などについて議論した。ハミルトンでは、同じくニュージーランドの協力者である高校教師の伊津野千登勢先生ともミーティングを行い、イースト教授とも議論したような問題のほか、授業で教授法や評価法を使用する際のより実践的な問題についても話し合った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ニュージーランドの協力者の方々の親切なサポートと組織的な対応により、プロジェクトの初年度に計画していたことを正確に達成することができた。
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今後の研究の推進方策 |
2年目(2023年度)の主な目標は、ニュージーランドでの授業実践を観察し学んだことをもとに、対話型のスピーキング課題とポートフォリオ型評価法を開発することである。 開発しようとしている新しいスピーキング課題と評価は、日本の学校で生徒の英語のスピーキングスキルを育成するために、日本の教師が使用することを想定している。そのため、まずは日本の5~10名程度の教師と共に、実際の英語の授業で使用するのに適した課題や評価法を開発する。開発される課題や評価法は、英語スピーキングの達成目標を定めた学習指導要領に確かに沿ったものとなるようにしたいと考える。そして日本の教師と協力のもと、実際にそれらの課題や評価法を教室で使用し、生徒の英語スピーキングスキルを向上させるのに効果的かどうかを検証していく。 その後再度ニュージーランドの研究協力者(イースト教授、伊津野先生)を訪問し、現地の教師たちから開発した課題や評価法についてフィードバックやアドバイスを得て、さらに洗練されたものとしていく予定である。上述したとおり,2022年度の研究活動によりニュージーランドの研究者および先生方とは良い協力関係を築けており,2023年度の目標を十分に達成できると考えている.
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