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磁性体/半導体ハイブリッドナノ構造におけるスピン関連現象とデバイス応用

研究課題

研究課題/領域番号 23241044
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 マイクロ・ナノデバイス
研究機関東京大学

研究代表者

田中 雅明  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (30192636)

研究分担者 大矢 忍  東京大学, 大学院・工学系研究科, 准教授 (20401143)
中根 了昌  東京大学, 大学院・工学系研究科, 特任講師 (50422332)
ファムナム ハイ  東京大学, 大学院・工学系研究科, 特任助教 (50571717)
研究期間 (年度) 2011
研究課題ステータス 完了 (2011年度)
配分額 *注記
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2011年度: 16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
キーワード磁性体 / 半導体 / スピン / GaMnAs / MnAs / ナノ構造 / 共鳴トンネル / 磁性半導体
研究概要

「磁性体/半導体ハイブリッドナノ構造におけるスピン関連現象とデバイス応用」を目的とした研究を開始した。ここで「磁性体/半導体ハイブリッドナノ構造」として対象とする材料系は、(a)GaMnAsやInGaMnAsを含む強磁性半導体ヘテロ構造、(b)MnAsナノ微粒子を埋め込んだGaAsとそのヘテロ構造、(c)強磁性金属薄膜/半導体ヘテロ構造である。これらの磁性体/半導体ハイブリッドナノ構造において、(1)エピタキシャル成長と形成技術の確立、(2)スピン依存伝導の理解と制御、磁気抵抗効果の増大、高温動作化、(3)スピン依存伝導デバイス(2端子素子、3端子素子)の試作、動作原理の確立を目指し、材料科学、物性の理解と制御からデバイス応用まで系統的に研究を行うことを目指している。
平成23年度には、磁性体/半導体ハイブリッドナノ構造(上記(a)(b)(c))のエピタキシャル成長と形成技術を確立しつつある。スピン依存伝導の理解と制御を行うため、まず2端子デバイスとして、強磁性半導体ヘテロ構造からなる強磁性トンネル接合素子、および強磁性ナノ微粒子を含む強磁性トンネル接合素子を作製し、そのスピン依存トンネル伝導の実験を行った。共鳴トンネル効果による磁気抵抗効果の増大、共鳴トンネル分光によるGaMnAsのバンド構造とフェルミ準位の解明を行った。その結果、どのような電気的・磁気的性質をもつGaMnAsにおいてもフェルミ準位は価電子帯から数十meV程度上の禁制帯中に存在し、不純物バンドによる伝導が支配的であることを明らかにした。平成23年6月以降は特別推進研究に移行して、より幅広い研究を行っている。

報告書

(1件)
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2011 その他

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Comment on 'Reconciling results of tunnelling experiments on (Ga, Mn) As' arXiv : 1102.3267 by Dietl and Sztenkiel2011

    • 著者名/発表者名
      Shinobu Ohya, Kenta Takata, Iriya Muneta, Pham Nam Hai, Masaak Tanaka
    • 雑誌名

      cond-mat arXiv

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] Resonant tunneling spectroscopy and valence-band picture of the ferromagnetic semiconductor GaMnAs2011

    • 著者名/発表者名
      Shinobu Ohya, Iriya Muneta, Kenta Takata, Pham Nam Hai, Masaaki Tanaka
    • 学会等名
      International Magnetics Conference 2011 (Intermag 2011), Taipei, April 25-29, 2011
    • 発表場所
      Taipei, Taiwan(invited)
    • 年月日
      2011-04-26
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.cryst.t.u-tokyo.ac.jp/

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書

URL: 

公開日: 2011-04-06   更新日: 2016-04-21  

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