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地域で生活する神経筋疾患患者と家族への多職種協働緩和マネジメントプログラムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 23390525
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 地域・老年看護学
研究機関東京女子医科大学

研究代表者

伊藤 景一  東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (00191883)

研究分担者 中田 晴美  東京女子医科大学, 看護学部, 准教授 (90385469)
服部 真理子  東京女子医科大学, 看護学部, 講師 (50336492)
犬飼 かおり  東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (30538012)
遠藤 直子  東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (50589546)
清水 信輔  東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (00709595)
柳 修平  東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (30145122)
研究期間 (年度) 2011-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 採択後辞退 (2014年度)
配分額 *注記
10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
2014年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2013年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2012年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2011年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワード緩和マネジメント / 神経筋疾患 / 在宅ケア / 脳血管障害 / 在宅緩和ケア / 症状マネジメント / 健康関連QOL / 睡眠の質 / 抑うつ
研究概要

今年度は訪問看護ステーションのケアを受ける障害レベルが重度(介護保険制度の要介護4以上)の患者と家族のペア33組66名から緩和ケアマネジメントが必要な状況を分析した。抑うつ状況(CESD-10尺度スコア)は、患者(M=21.9, SD=6.9)が家族(M=17.9, SD=5.2)より有意に高い(P=0.021)が、双方とも15ポイント以上で抑うつ傾向が強いことが明らかとなった。年齢調整済重回帰分析の結果から患者の抑うつ度に生活困難度が有意に影響していた(P=0.068)。睡眠の質(PSQI尺度スコア)をみると、患者(睡眠効率=87.9±21.8%, PSQI総スコア=6.9±3.8)と家族(90.7±10.1%, 6.8±3.5)とで有意差は認められなかった。しかし、睡眠障害(PSQI総スコア≧6)のある者は、患者の65.0%に対し家族は50%と患者の方が多く、また双方に睡眠障害を有する者の割合が高いことがわかった。これらがQOL(SF-8尺度の下位尺度項目、身体健康サマリー及び精神健康サマリースコア)に及ぼす影響をみると、全体的に患者・家族共に全国標準値より低いことに加え、身体機能、日常生活役割(身体)、活力、社会機能、精神健康、日常生活役割(精神)、及び身体健康サマリースコアの各項目で、患者に比して家族の方が有意に低い(P<0.05)QOLが明らかとなった。一方、上記の各項目について患者と家族の相関関係を見たところ、家族におけるSF-8の複数の下位尺度項目が患者のSF-8の1下位尺度(社会役割)と中等度の相関を示したが、CESD-10、PSQI、及びSF-8の身体及び精神健康サマリーには有意な相関は認められなかった。以上から、抑うつ、睡眠、生活困難度に関して患者と家族双方への緩和マネジメントが必要であり、かつ家族のQOLを向上させる介入の必要性が示唆される。

現在までの達成度 (区分)
理由

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

今後の研究の推進方策

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2012

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Relationship between Sleep Disorder Prevalence and Depression and Health-related Quality of Life in Neurological Patients Living at Home : A longitudinal study in Japan2012

    • 著者名/発表者名
      伊藤景一、柳修平
    • 学会等名
      Pacific Institute of Nursing 2012 Conference
    • 発表場所
      Honolulu, HI, U.S.A.
    • 年月日
      2012-03-29
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書

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公開日: 2011-04-06   更新日: 2019-07-29  

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