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徳川政権における幕閣の武芸思想と武芸政策に関する文献学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 23500706
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 身体教育学
研究機関常葉大学 (2013-2016)
浜松大学 (2011-2012)

研究代表者

菊本 智之  常葉大学, 健康プロデュース学部, 教授 (70267847)

研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード武芸思想 / 武芸実践 / 武芸政策 / 徳川政権 / 幕閣 / 藩主 / 政治思想 / 家 / 血縁 / 松江藩 / 不伝流 / 直信流 / 家系 / 久松松平家 / 伊予松山藩 / 松平治郷(不昧) / 松平定信 / 真田幸貫 / 板倉勝靜
研究成果の概要

近世武芸の研究の多くは、武芸・武術の名人・達人に着目するものが多い。しかし、軍事政権でありながら200年以上戦乱のない時代の中で、武芸界や武士階級に最も影響を与えたのは、武芸政策に影響力をもった為政者である。
近世武芸の一側面として、直接的な軍事力以上に、天地万物の理に適った技の追求の姿勢と修得の過程が、高度な技の発現だけでなく、広く社会や政治を高度に処していくことに通ずるという認識が見られた。特に、徳川吉宗の血統を受け継ぐ人物の中に、幕政において重要な役割を果たした人物がおり、これらの人物が家伝の武芸を重視し、そこで培った武芸思想に基づいた施政方針や政治思想を展開していたことが窺えた。

報告書

(7件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2016 2014 2012 その他

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 近世為政者の武芸実践と武芸研究に関する一考察 ~松代藩主 真田幸貫の武芸研究を中心に~2012

    • 著者名/発表者名
      菊本智之
    • 雑誌名

      浜松大学 健康プロデュース雑誌

      巻: 第6巻 第1号 ページ: 127-137

    • NAID

      40019245718

    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [学会発表] 近世中期の柔術流派における剣術研究に関する一考察 ~松代藩関係史料の起倒流伝書を中心に~2016

    • 著者名/発表者名
      菊本智之
    • 学会等名
      スポーツ史学会 30周年記念大会
    • 発表場所
      立命館大学
    • 年月日
      2016-12-04
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 甲乙流関係史料にみる為政者の武芸実践と政治思想に関する一考察2016

    • 著者名/発表者名
      菊本智之
    • 学会等名
      日本武道学会 第49回大会
    • 発表場所
      皇学館大学
    • 年月日
      2016-09-08
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 老中 真田幸貫にみる為政者の武芸研究の視点と武芸観

    • 著者名/発表者名
      菊本智之
    • 学会等名
      日本武道学会 第44回大会
    • 発表場所
      国際武道大学
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [図書] 福岡県剣術資料報告 ~久留米藩 剣術師範 加藤田平八郎関係史料~2014

    • 著者名/発表者名
      杉江正敏、榎本鐘司、太田順康、大坪壽、木原資裕、境英俊、村山勤治、湯浅晃、菊本智之
    • 総ページ数
      35
    • 出版者
      全日本剣道連盟
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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