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分割統治法を応用した新しいリンキング技術の確立に関する基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 23501139
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育工学
研究機関新潟大学

研究代表者

佐藤 喜一  新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (00300517)

研究分担者 柴山 直  東北大学, 大学院教育学研究科, 教授 (70240752)
研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードリンキング / 対応づけ / 等化 / 古典的テスト理論 / 信頼性 / 線形等化法 / 対応づけ可能性 / 測定の標準誤差 / 信頼性指数 / 信頼性係数 / 対応づけの実行可能性 / 分割統治法 / 平均二乗誤差 / 平均二乗誤差減少率 / 等化の標準誤差 / 等パーセンタイル法 / 単一グループデザイン / ブートストラップ法 / 項目反応理論
研究成果の概要

等化の手法を用いると,形式的には任意の二つの異なるテストの対応づけ(linking)が可能である.しかしながら,意味ある対応づけを保証するには,テスト得点だけでなく対応づけ得点にもある程度の高い信頼性が必要である.本研究では,単一グループデザインのもとでの線形対応づけに焦点を絞り,対応づけ得点のための測定の標準誤差と信頼性指数を提案した.さらに,実際の大規模テストの結果を利用し,信頼性の観点から線形対応づけの対応づけ可能性を検討した応用例を示した.

報告書

(6件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2015 2014 2012 2011 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] 対応づけ得点のための信頼性指標の提案―対応づけ可能性分析への応用―2014

    • 著者名/発表者名
      佐藤喜一・柴山 直
    • 雑誌名

      日本テスト学会誌

      巻: 10(1) ページ: 69-80

    • NAID

      130008160358

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 対応づけ可能性のネガティブチェックの試み―対応づけ得点の信頼性に着目して―2015

    • 著者名/発表者名
      佐藤喜一・柴山 直
    • 学会等名
      日本テスト学会第13回大会
    • 発表場所
      関西大学千里山キャンパス(大阪府吹田市)
    • 年月日
      2015-09-10
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 線形等化の向きを決定するための判断基準の提案―平均二乗誤差減少率の定式化―2012

    • 著者名/発表者名
      佐藤喜一,柴山 直
    • 学会等名
      日本テスト学会
    • 発表場所
      東京医科歯科大学
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] テストの分割等化が等化結果に与える影響について2011

    • 著者名/発表者名
      佐藤喜一・柴山 直
    • 学会等名
      日本テスト学会第9回大会発表論文抄録集,116-117
    • 発表場所
      岡山大学
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [学会発表] "Equating by Subtest Scores" Strategy for JLSAT Scoring

    • 著者名/発表者名
      Yoshikazu Sato
    • 学会等名
      Law School Admission Council
    • 発表場所
      Newtown, PA
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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