| 研究課題/領域番号 |
23501253
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地理学
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| 研究機関 | 西南学院大学 |
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研究代表者 |
磯 望 西南学院大学, 人間科学部, 教授 (10159808)
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| 連携研究者 |
黒木 貴一 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (40325436)
後藤 健介 長崎大学, 熱帯医学研究所, 助教 (60423620)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2012年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2011年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 土砂災害 / 災害密度 / 経年変化 / 豪雨災害 / 行政資料 / 新燃岳噴火 / 九州北部豪雨 / 福岡県 / 経年的変化 / ＧＩＳ |
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| 研究概要 |
この研究は最近発生した土砂災害の発生位置や災害の特徴についての経年的変化を検討した。福岡県の1998年～2010年の土砂災害では、2003年に発生密度が著しく高く、それ以外は1～2年ごとに発生数の消長が繰り返すことが判明した。また2012年北部九州豪雨は、河川の増水に伴う渓岸侵食が土砂災害を誘発した。一方、2011年霧島新燃岳噴火後の斜面堆積物は、土砂移動現象より河川沿いに流出傾向が強い。太宰府市では、1970年以降の丘陵地宅地造成以降、山間部土石流災害復旧工事が急増した。これらから土砂災害増加要因は、降雨強度の特異年の存在と丘陵地宅地化であることを示している。
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