研究課題/領域番号 |
23510339
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
ジェンダー
|
研究機関 | お茶の水女子大学 (2013-2014) 東京学芸大学 (2012) 秋田大学 (2011) |
研究代表者 |
小高 さほみ お茶の水女子大学, リーダーシップ養成教育研究センター, 講師(研究機関研究員) (10451650)
|
研究分担者 |
佐藤 ゆかり 上越教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (40510813)
本多 満正 鹿児島大学, 教育学部, 教授 (20451651)
|
研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2015-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
|
配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
キーワード | 性別職域分離 / 技術・家庭科 / 教員養成 / ジェンダー / 男性教師 / 女性教師 / アクション・リサーチ / 教科観 / 家庭科教育 / 技術科教育 / 中学校 / 免許外 / 授業観 / 教材基準 / 家庭科 / 技術科 / 教育条件 / 教師のライフヒストリー / 教師のキャリア形成 / 男性教員 / ワークショップ / アクションリサーチ / 教師教育 / 女性教員 |
研究成果の概要 |
学校教育という場において男女共同参画の実現を目指すことのひとつの側面には、管理職や教科での教師の性別の偏りをなくすということがある。中学校の技術・家庭科は、子どもたちの性別にかかわりなく,すべての子どもが必ず学ぶようになって久しいが,30年以上経っても,教える側は主に家庭分野は女性の家庭科教員、技術分野は男性の技術科教員という偏りは変わらない。技術・家庭科における性別職域分離に関する研究も数えるほどである。本研究では,男性家庭科教師と女性技術教師の制度と心理的な障壁の課題を探究し,技術・家庭科の性別職域分離を乗り越えるためのアクションリサーチに取り組んだ。
|