| 研究課題/領域番号 |
23520973
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 福島工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
川崎 俊郎 福島工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (80290708)
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| 研究分担者 |
河野 敬一 常磐大学, 人間学部, 教授 (70211894)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2011年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | 地方有力者 / 地方都市 / 中位中心都市 / 茨城県 / 近代化期 / 郷友会 / 山形県 / 長野県 |
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| 研究概要 |
本研究では茨城県や長野県を事例地域に第一次世界大戦以降を中心に、地域市場圏と中位中心都市のあり方の解明を試みた。結果は以下の通りである。茨城県北部の地域市場圏は、銀行の店舗配置から第一次世界大戦以降もその範囲が維持されていたと推測できた。つぎに中位中心都市における地方有力者は、商家経営を通じ卸・小売機能を維持し、近隣地域に商圏を拡大した一方、商業活動以外では、県庁所在地に機能を依存した。長野県および山形県の郷友会活動から、出郷先が東京から日本全国、海外へと拡大したことや、出郷者の行動をライフパスとして捉えられること、郷友会活動が郷里の意思決定にも影響を与えていた可能性を指摘できた。
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