| 研究課題/領域番号 |
23530195
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
国際関係論
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
有馬 哲夫 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (10168023)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2011年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | ソフトパワー / メディア / テレビ / マスコミ / 原子力平和利用 / プロパガンダ / インテリジェンス / 心理戦 / アメリカ / 広報外交 / 情報機関 / 国際関係 / 国際情報交流 |
|---|
| 研究概要 |
二〇〇四年の著書『ソフトパワー』でジョゼフ・ナイは非軍事的・非強制的手段としてソフトパワーの重要性を強調したがアメリカが対日政策においてどのようなソフトパワー戦略をとったのか具体的事例を示さなかった。
本研究は冷戦期（占領期を含む）において、アメリカがどのような対日ソフトパワー戦略をとったのか、具体的事例について研究した。その結果、テレビの導入を含む占領期の日本のメディア改造によってアメリカのソフトパワーが働きやすい状況が作られ、それがアイゼン・ハワー政権による「アトムズ・フォー・ピース」の宣伝を含む日本への原子力平和利用の導入において効果をあげたことが分かった。
|
