研究課題
基盤研究(C)
本研究では、日本の大学経営の技術的効率性を計測することにより、大学の規模や編成を変えることなく削減可能な費用の大きさを明らかにするとともに、規模の経済性と範囲の経済性の検証を行って、規模や編成の変更が費用に与える影響を分析した。218の私立大学(1999,2004年)のデータを用い分析を行ったところ、潜在的の可能な費用削減率は13%から49%の範囲であり、規模の経済性はほぼすべての大学について存在し、範囲の経済性は概ね存在しない。
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Journal of Productivity Analysis
巻: 41, issue 2 ページ: 213-226
120005475976
巻: 41 号: 2 ページ: 213-226
10.1007/s11123-013-0378-3