研究課題/領域番号 |
23530448
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 東京理科大学 |
研究代表者 |
石井 康之 東京理科大学, その他の研究科, 教授 (10408742)
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研究分担者 |
長平 彰夫 東北大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (10323122)
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連携研究者 |
山田 節夫 専修大学, 経済学部, 教授 (70220382)
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研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2011年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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キーワード | M&A / 研究開発効率 / 特許出願 / 付加価値 / 単一潜在変数モデル / 生産関数 / 技術距離 / 特許出願価値 / M&A実施形態 / 相対規模 / 市場集中度 / M&Aダミー / 知識生産関数 / 研究開発成果 / 特許属性データ / 因子分析 |
研究成果の概要 |
本研究では、M&Aの実施がその後の企業の研究開発効率にどのような影響を及ぼすかについて実証的に分析を行った。そのために、企業の生産性指標と整合性を持つようなもっとも正確な研究開発成果指標を、量と質の両面から算出する方法を確立した。 算出した研究開発成果指標を用いて、それがM&A実施後に研究開発投資額に対して相対的に増加したか減少したかを、回帰分析により検証した。結論として研究開発効率がM&A実施後に低下していることを確認した。同時に、その要因として研究開発成果の量的減少が質的向上を上回っていることを確認した。また、M&A実施に関わる環境要因が、研究開発効率にさまざまに影響することも確認した。
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