| 研究課題/領域番号 |
23530493
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 聖徳大学 |
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研究代表者 |
早坂 明彦 聖徳大学, 人文学部, 准教授 (40238093)
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| 研究分担者 |
幸田 浩文 東洋大学, 経営学部, 教授 (60178217)
丹羽 浩正 八戸学院大学, ビジネス学部, 教授 (50387122)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2012年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2011年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 男性育児休業 / 次世代支援法 / ワーク・ライフ・バランス / 次世代育成支援法 / 男性育児休業者 / 職場復帰支援 / キャリア形成 / 戦力化 / テレ・ワーク |
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| 研究概要 |
男性社員の育児休業取得者は少なく年に0～１名が圧倒的で，育児休業を取得することは至難である。育児休業期間は，多くの会社が3～5日間と短く，2週間までの企業が約半数を占めた。短期間ではあるが，育児休業を取得した男性社員には仕事の進め方や仕事観等に変化があり，効果があることが分かった。また，育児休業取得を促進させるためには，周囲の理解，環境づくり，休業中の収入の確保等を改善する必要が明らかになった。
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