| 研究課題/領域番号 |
23530807
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 国立社会保障・人口問題研究所 |
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研究代表者 |
西村 幸満 国立社会保障・人口問題研究所, 社会保障応用分析研究部, 第2室長 (80334267)
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| 研究分担者 |
酒井 正 国立社会保障・人口問題研究所, 社会保 障基礎理論研究部, 第2室長 (00425761)
野口 晴子 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (90329318)
泉田 信行 国立社会保障・人口問題研究所, 社会保 障応用分析研究部, 第1室長 (70360716)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2011年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 団塊の世代 / 引退過程 / ベビーブーマー / ベビー・ブーマー / 健康と就業（引退） / 国際比較 |
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| 研究概要 |
「団塊の世代」という日本のベビー・ブーマー（以下、BB）は、人口規模の大きさから戦後一貫して文化的・思想的異質性を強調されてきた。欧米（主に米）が消費の担い手としたのと対照的である。世代の特殊性・異質性を過度な強調は、引退過程にも見られた。本研究は、BB世代の引退過程に注目し、就業分布、健康・介護要因が前後の世代と比較して異なるかを検証した。結果から判断すると、BB世代が特殊な傾向をもつとはいえないが、人口規模の大きさによる社会的な対応は避けられない。法改正による就業延長が規模の効果を吸収したようにみえるが、そもそも引退パターンも前世代と変わらないため、法改正の効果と認めることはできなかった。
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