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認知症高齢者の能力と権利擁護に関する心理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 23530890
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 臨床心理学
研究機関東京学芸大学

研究代表者

松田 修  東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (60282787)

研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2011年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワード認知症 / 能力 / 権利擁護 / 精神鑑定 / 成年後見 / 心理検査 / アセスメント / 知能検査 / 認知症高齢者 / 心理アセスメント / アルツハイマー病 / 認知機能障害 / 高齢者 / 知能 / 判断能力 / 老化 / 認知的加齢
研究概要

第一に,アルツハイマー型認知症(AD)の高齢者は,認知症が比較的軽症の時期から,安全な暮らしの維持にとって重要な「家庭用ガス」や「不潔な衣服」の臭いの認識課題の成績が,統制群の高齢者よりも有意に低かった。第二に,認知症スクリーニングテストで陰性と判定されたAD群の高齢者は,統制群の高齢者よりも一般知的能力指標(GAI)得点が統計学的に有意に低かった。評価点レベルの比較では,結晶性知能を反映する知識の成績に統計学的な有意差が認められた。第三に,処理速度指標(PSI)が加齢の影響を最も強く受ける可能性が示唆された。第四に,PSIの成績は契約書の理解度テストの成績と有意に関連することが示唆された。

報告書

(4件)
  • 2013 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2014 2012 2011 その他

すべて 雑誌論文 (3件) 学会発表 (2件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 認知症高齢者の権利擁護と意思決定能力:心理測定によるアプローチ2012

    • 著者名/発表者名
      松田修
    • 雑誌名

      Dementia Japan

      巻: 26巻 ページ: 185-195

    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 認知症高齢者の権利擁護と意思決定能力:心理測定によるアプローチ2012

    • 著者名/発表者名
      松田 修
    • 雑誌名

      Dementia Japan

      巻: 26 ページ: 185-195

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 高齢者の経済行為能力と心理検査2011

    • 著者名/発表者名
      松田修
    • 雑誌名

      老年精神医学雑誌

      巻: 22巻 ページ: 1131-1136

    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書 2011 実施状況報告書
  • [学会発表] 高齢者の精神医療における心理学の役割:認知機能に注目した高齢者支援の試み2012

    • 著者名/発表者名
      松田修
    • 学会等名
      第27回日本老年精神医学会シンポジウム
    • 発表場所
      大宮ソニックシティ―(埼玉県)
    • 年月日
      2012-06-22
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 高齢者の精神医療における心理学の役割:認知機能に注目した高齢者支援の試み2012

    • 著者名/発表者名
      松田 修
    • 学会等名
      第27回日本老年精神医学会
    • 発表場所
      大宮ソニックシティー(埼玉県)
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [図書] 村田彰先生還暦記念論文集: 「民事意思決定能力の心理学的評価」を執筆2014

    • 著者名/発表者名
      松田 修
    • 出版者
      酒井書店
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [図書] 民事意思決定能力の心理学的評価.村田彰先生還暦記念論文集

    • 著者名/発表者名
      松田修
    • 出版者
      酒井書店(印刷中)(2014年8月刊行予定)
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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