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沖縄における小学校教員の職歴変化に関する基礎的研究―沖縄戦前後の「連続性」分析

研究課題

研究課題/領域番号 23531017
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育学
研究機関福岡県立大学

研究代表者

藤澤 健一  福岡県立大学, 人間社会学部, 准教授 (00301812)

研究分担者 近藤 健一郎  北海道大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (80291582)
研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード沖縄 / 教員史 / 沖縄戦 / 教員団体 / 職歴 / 教師像 / 連続性 / 断絶性 / 教育会 / 機関誌 / 琉球 / 人的構成 / 教育政策 / 小学校 / 初等学校 / 教員養成 / 教育制度 / 個人史
研究成果の概要

本研究の目的は、1920年代から沖縄戦をはさんだ1950年代までの時期を主な対象として、沖縄の教員の職歴について、その量的及び質的な変化の過程を実証的に解明することとして設定された。初等学校に在職した教員を中心とつつ、沖縄戦後には中等学校在職の教員まで視野におさめた。沖縄戦という未曽有の歴史的経験をはさみ、沖縄の教員はどのような職歴上の変遷をたどったのか。これまで未着手であった、沖縄戦をはさんだ教育史的な「連続性」と「断絶性」を分析するため基礎的データの構築を図った。
その主な成果として研究代表者編『沖縄の教師像―数量・組織・個体の近代史』榕樹書林、2014年3月、全435頁などを公刊した。

報告書

(5件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2014 2013 2012

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 九州沖縄八県連合教育会の研究2013

    • 著者名/発表者名
      藤澤健一
    • 雑誌名

      日本教育史研究

      巻: 32 ページ: 103120-103120

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 追補遺 あらたに見出された『沖縄教育』に関する解説、ならびに総目次と附表にかかわる補正2013

    • 著者名/発表者名
      藤澤健一・近藤健一郎
    • 雑誌名

      沖縄教育

      巻: 38

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 「復刻版『沖縄教育』にかかわる補遺、ならびに若干の修訂」2012

    • 著者名/発表者名
      藤澤健一ほか
    • 雑誌名

      『復刻版 沖縄教育』不二出版

      巻: 第37巻

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 「近代沖縄における研究訓導制度史の研究―その運営過程と効果に注目して」2012

    • 著者名/発表者名
      藤澤健一
    • 雑誌名

      『教育制度学研究』日本教育制度学会

      巻: 第19号 ページ: 184-197

    • NAID

      130007946067

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 「同化をめぐる研究のこれまでとこれから」2012

    • 著者名/発表者名
      藤澤健一(司会者)
    • 学会等名
      沖縄研究国際シンポジウム
    • 発表場所
      早稲田大学
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [図書] 沖縄の教師像-数量・組織・個体の近代史2014

    • 著者名/発表者名
      藤澤健一
    • 総ページ数
      435
    • 出版者
      榕樹書林
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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