| 研究課題/領域番号 |
23531062
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
大場 淳 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (50335692)
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| 連携研究者 |
芦沢 真五 東洋大学, 国際地域学部, 教授 (00359853)
小貫 有紀子 大阪大学, 未来戦略機構戦略企画室, 特任講師 (30553416)
田中 岳 九州大学, 基幹教育院教育企画開発部, 准教授 (80553411)
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| 研究協力者 |
前田 一之 広島大学, 大学院教育学研究科, 博士課程後期(京都教育大学職員)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2011年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 大学ガバナンス / 組織文化 / 意思決定 / 職員開発 / リーダーシップ / 大学経営 |
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| 研究概要 |
日本の大学改革では意思決定における上意下達的側面や制度改革が重視され、一定方向のガバナンス改革が一律の全大学に適用される傾向がある中において、本研究は、国内外の調査に基づいて、個々の大学が有する諸条件によって望ましいガバナンスの在り方は異なっていることを明確にした。そのことは、大学運営に関する改革の在り方は、例えば学長の権限拡大や教授会の権限縮小といった一律の制度改革を行うことではなく、個々の大学が適切なガバナンスの在り方を構想することを支援することにあるべきことを示唆するものである。研究成果については、学会等での発表、雑誌論文の掲載、書籍への執筆等を通じて、日本語及び外国語で行った。
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