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排水中資源を再利用する新規電解促進酸化処理法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 23560655
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 土木環境システム
研究機関龍谷大学

研究代表者

岸本 直之  龍谷大学, 理工学部, 教授 (00293895)

研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2013年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2012年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2011年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード促進酸化処理 / 電解フェントン型処理 / 水酸基ラジカル / 電解処理 / 次亜塩素酸 / 鉄 / Fenton / 電解促進酸化処理
研究概要

従来の排水促進酸化処理法は初期設備投資が大きい,薬剤管理コストが高いといった欠点があった。そこで本研究では排水中の塩化物イオンを触媒的に有効利用する新規促進酸化処理法(電解Fenton型処理法,電解次亜-過酸化水素処理法)を開発した。
電解Fenton型処理法では電流密度や流速などの運転操作因子の影響を評価するとともに,最終的に生成する鉄汚泥の再利用性を検討し,薬剤コストを大幅に低減した促進酸化処理法を確立することができた。
電解次亜-過酸化水素処理法では塩化物イオン源として海水の利用可能性を検討し,中性付近で運転可能で汚泥生成がない促進酸化処理法として有効に機能することを明らかにした。

報告書

(4件)
  • 2013 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (16件)

すべて 2013 2012

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (12件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] Reusability of iron sludge as an iron source for the electrochemical Fenton-type process using Fe2+/HOCl system2013

    • 著者名/発表者名
      Naoyuki KISHIMOTO, Takuya KITAMURA, Masaaki KATO, Hideo OTSU
    • 雑誌名

      Water Research

      巻: 47 号: 5 ページ: 1919-1927

    • DOI

      10.1016/j.watres.2013.01.021

    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書 2012 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Influence of chelating agents on Fenton-type reaction using ferrous ion and hypochlorous acid2013

    • 著者名/発表者名
      Naoyuki Kishimoto, Takuya Kitamura, Masaaki Kato, Hideo Otsu
    • 雑誌名

      Journal of Water and Environment Technology

      巻: Vol.11 ページ: 21-32

    • NAID

      130003363005

    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書 2012 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 次亜塩素酸を用いた新しいFenton法による難分解性有機物の分解2013

    • 著者名/発表者名
      川口理恵,加藤昌明,大津秀緒,岸本直之
    • 学会等名
      第37回電解技術討論会
    • 発表場所
      大阪府立大学
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書 2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 電気化学的促進酸化処理の今後の展開2013

    • 著者名/発表者名
      岸本直之
    • 学会等名
      第16回日本水環境学会シンポジウム
    • 発表場所
      琉球大学
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書 2013 研究成果報告書
  • [学会発表] Fe^2+/HOCl反応系を用いた電解Fenton型プロセスの処理条件とORPの関係2013

    • 著者名/発表者名
      中村優,岸本直之,加藤昌明,大津秀緒
    • 学会等名
      第47回日本水環境学会年会
    • 発表場所
      大阪工業大学
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 過酸化水素と次亜塩素酸を用いた電解促進酸化処理の影響因子2013

    • 著者名/発表者名
      渡部宏典,岸本直之
    • 学会等名
      第47回日本水環境学会年会
    • 発表場所
      大阪工業大学
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 過酸化水素と次亜塩素酸を用いた電解促進酸化処理の影響因子2013

    • 著者名/発表者名
      渡部宏典,岸本直之
    • 学会等名
      第47回日本水環境学会年会
    • 発表場所
      大阪工業大学大宮キャンパス
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] Fe2+/HOCl反応系を用いた電解Fenton型プロセスの処理条件とORPの関係2013

    • 著者名/発表者名
      中村優,岸本直之,加藤昌明,大津秀緒
    • 学会等名
      第47回日本水環境学会年会
    • 発表場所
      大阪工業大学大宮キャンパス
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] Fe^2+/HOCl反応系を用いたフローセル型電解Fenton反応器の運転操作因子の評価2012

    • 著者名/発表者名
      中村優,岸本直之,加藤昌明,大津秀緒
    • 学会等名
      第12回環境技術学会年次大会
    • 発表場所
      立命館大学
    • 年月日
      2012-09-03
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] Fe^2+/HOCl反応系を用いた電解フローセルの電解特性2012

    • 著者名/発表者名
      中村優,岸本直之,加藤昌明,大津秀緒
    • 学会等名
      第46回日本水環境学会年会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      2012-03-14
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 過酸化水素の電解生成における影響因子の検討2012

    • 著者名/発表者名
      渡部宏典,岸本直之
    • 学会等名
      第46回日本水環境学会年会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      2012-03-14
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] Fe2+/HOCl反応系を用いたフローセル型電解Fenton反応器の運転操作因子の評価2012

    • 著者名/発表者名
      中村優,岸本直之,加藤昌明,大津秀緒
    • 学会等名
      第12回環境技術学会年次大会
    • 発表場所
      立命館大学びわこ・くさつキャンパス
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 過酸化水素の電解生成における影響因子の検討2012

    • 著者名/発表者名
      渡部宏典,岸本直之
    • 学会等名
      日本水環境学会
    • 発表場所
      第46回日本水環境学会年会
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [学会発表] Fe2+/HOCl反応系を用いた電解フローセルの電解特性2012

    • 著者名/発表者名
      中村優,岸本直之,加藤昌明,大津秀緒
    • 学会等名
      日本水環境学会
    • 発表場所
      第46回日本水環境学会年会
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [図書] 排水・汚水処理技術集成vol.22013

    • 著者名/発表者名
      岸本直之
    • 出版者
      エヌ・ティー・エス
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [図書] 排水・汚水処理技術集成 vol.2 (pp.249-275)2013

    • 著者名/発表者名
      岸本直之
    • 総ページ数
      408
    • 出版者
      エヌ・ティー・エス
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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