研究課題/領域番号 |
23580308
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
農業経済学
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研究機関 | 旭川大学 |
研究代表者 |
近藤 功庸 旭川大学, 経済学部, 教授 (20305874)
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研究分担者 |
山本 康貴 北海道大学, 大学院農学研究院, 教授 (90191452)
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研究協力者 |
愼 鏞光 韓国農水産大学, 教授
笹木 潤 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (00339087)
赤堀 弘和 北海道大学, 大学院農学院
廣瀬 拓 北海道大学, 大学院農学院
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研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2011年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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キーワード | 農業生産性 / 食料自給率 / 技術進歩 / 地域別貢献度分析 / 経済収束分析 / 韓国 / 日本稲作 / 生産性変化 / キャッチ・アップ効果 / 技術変化 / 規模の経済性 |
研究成果の概要 |
本研究の目的は、アジアの先進国である日本と韓国に関し、農業生産性の計量経済学的分析を通じて、農業生産性の向上と食料自給率の向上との関連性を考察することにある。その結果、以下の成果が得られた。第一に、農業生産性に関し、日本の稲作生産性は1996年から2006年の期間において停滞していたこと、また韓国の稲作生産性でも1994年から2006年の期間において停滞が確認された。第二に、食料自給率に関しては、農業の生産要因よりも消費の需要要因が日本の食料自給率変化に大きく寄与している傾向を明らかにした。
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