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環境常在マイコバクテリアによるTh2バイアス誘導の分子機構

研究課題

研究課題/領域番号 23590503
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 細菌学(含真菌学)
研究機関京都大学

研究代表者

松永 勇  京都大学, ウイルス研究所, 准教授 (00254425)

研究分担者 藤原 永年  大阪市立大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (80326256)
研究期間 (年度) 2011 – 2012
研究課題ステータス 中途終了 (2011年度)
配分額 *注記
5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2011年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードマイコバクテリア / 脂質 / 免疫応答
研究概要

Mycobacterium avium complex(MAC)は自然環境に常在する細菌である。MACはそこからヒトに不顕性感染を起こす可能性があると考えられ、これが結核のワクチンであるBCGの防御効果を低下させるという報告が相次いでいる。我々の検討でも、trehalose-6,6'-dimycolate(TDM)を含むMAC脂質は著しい好酸球の浸潤を伴う、非常に強いTh2反応をモルモットに引き起こす事を見出している。結核防御にはTh1免疫応答が必須なので、そのカウンターパートであるTh2応答が惹起される事はBCGの効果を低下させる事になる事が予想される。この応答はMACによる前感作で増強するので、MAC感染によって宿主の免疫状態が変化することが想定された。しかし、興味ある事に丁度TDMを半分にしたような類似脂質、glucose-6-monomycolate(GMM)では全くTh2応答を誘導できなかった。そればかりか、GMMを感作済み個体に接種すると、単核球を中心とする炎症が惹起され、所属リンパ節においてもTDMを用いた時に誘導されるIL-5、IL-10は見られず、反ってIFN-gやTNFの誘導が見られた。ところが、この研究の過程でマイコバクテリアが産生できる、別のミコール酸脂質、glycerol monomycolate(GroMM)が非常に強いTh2応答を誘導できることが明らかになった。GroMMはTDMに匹敵する強度のTh2応答を惹起できたが、TDMとは異なり結核菌標準培地ではほとんど合成されない。しかし最近報告されたGroMM特異的T細胞の存在を考えると、GroMMは生体内環境特異的に産生されている可能性がある。またGroMMとマイコバクテリアの潜伏感染との関係が指摘される中、MACにもそのような感染様式があるのではないか、という可能性を今後追及すべきだと考える。

報告書

(2件)
  • 2011 実施状況報告書   実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2011 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] Glycerol monomycolate, a latent tuberculosis-associated mycobacterial lipid, induces eosinophilic hypersensitivity responses in guinea pigs.2011

    • 著者名/発表者名
      Hattori, Y., Matsunaga, I., Komori, T., Urakawa, T., Nakamura, T., Fujiwara, N., Hiromatsu, K., Harashima, H., Sugita, M.
    • 雑誌名

      Biochem. Biophys. Res. Commun.

      巻: 409 号: 2 ページ: 304-307

    • DOI

      10.1016/j.bbrc.2011.04.146

    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [備考]

    • URL

      http://www.virus.kyoto-u.ac.jp/Lab/SugitaLab.html

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.virus.kyoto-u.ac.jp/Lab/SugitaLab.html

    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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