| 研究課題/領域番号 |
23590594
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
医療社会学
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| 研究機関 | 滋賀医科大学 |
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研究代表者 |
高橋 健太郎 滋賀医科大学, 医学部, 特任教授 (20163256)
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| 研究分担者 |
越田 繁樹 滋賀医科大学, 医学部, 特任講師 (70372547)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2011年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 地域周産期医療システム / 病診連携 / 後期死産 / 新生児死亡 / 周産期死亡 / 後期死産死亡 |
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| 研究成果の概要 |
死亡小票を用いて過去5年間（2007年～2011年）の滋賀県における後期死産188症例および新生児死亡102症例の検討を行った結果、死産症例や新生児死亡症例を回避するためには、出生後の新生児管理改善のみならず妊娠管理能力の向上、妊娠中の異常を早期に発見する出生前診断技術の向上およびハイリスク症例は早期の高次医療機関への紹介等に関する医療従事者への提言と、胎動減少自覚時の速やかな受診等の社会への啓発が重要であることが判明した。このように、死亡症例の25%は周産期医療従事者の技量アップ対策と住民の妊娠・分娩に対する意識改革で、死亡を回避できる可能性があることが判明した。
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