研究課題
基盤研究(C)
本研究は臨床経済学で最終のアウトカムとして用いられることの多い質調整生存年(QALY)を算出する際に必要な効用値について,その理論的背景を検証することと,日本の政策への導入に関して倫理的課題を整理することを目的に実施した.臨床経済学への効用理論の応用は1980年代に広まったが,現在では効用理論自体よりも計量経済学の発展に影響されている現状を把握した.特に離散選択分析を用いた効用値算出の研究が多くなっていた.一方,効用理論の倫理的課題の一つである「死よりも悪い健康状態」については,国内の1,000人以上の対象者からの回答で,イギリス国民などとのかい離が大きくないことが示唆された.
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Niigata Journal of Health and Welfare
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