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非急性期施設における創傷ケア

研究課題

研究課題/領域番号 23593207
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 基礎看護学
研究機関山陽学園大学

研究代表者

林 由佳  山陽学園大学, 看護学部, 准教授 (20553978)

研究分担者 千田 好子  山陽学園大学, 看護学部, 准教授 (10216559)
齋藤 信也  岡山大学大学院, 保健学研究科, 教授 (10335599)
橘 侑里  山陽学園大学, 看護学部, 助手 (40639126)
研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2012年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2011年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード創傷ケア / 非急性期施設 / 在宅看護 / 介護職 / 家族ケア / 訪問看護 / 個人防護用具 / 手袋 / エプロン / 感染看護 / 非急性期ケア / 褥瘡 / 国際情報交換 / 国際情報交流
研究成果の概要

非急性期施設での、胃瘻造設術挿入部・気管切開部・皮膚潰瘍、および褥瘡といった創傷ケアについての調査をした。結果、看護師は介護職や家族と連携して創傷ケアをしていたことが明らかとなった。
また在宅療養者の創傷部や看護師のユニフォームの細菌学的な検査の結果、双方から耐性菌を検出した。その後、全国の訪問看護師に対しての調査した結果、在宅看護では個人防護用具の使用率が低く、すべての損傷した皮膚を感染媒体と考えておらず、手袋やエプロンを使用するための感染予防策に関する看護師の認識は低かった。
非急性期施設での有効な創傷ケアは、家族・介護職との連携、および標準予防策の浸透が、重要であることが明らかとなった。

報告書

(5件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2015 2014 2013 2012 その他

すべて 学会発表 (6件)

  • [学会発表] エプロン着用の有無による訪問看護師のユニフォームからの検出菌に関する研究2015

    • 著者名/発表者名
      林 由佳
    • 学会等名
      日本環境感染学会
    • 発表場所
      神戸
    • 年月日
      2015-02-20 – 2015-02-21
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] 在宅療養者の褥瘡に対する訪問看護師が行う感染対策の実態2014

    • 著者名/発表者名
      林 由佳
    • 学会等名
      日本看護科学学会
    • 発表場所
      名古屋
    • 年月日
      2014-11-29 – 2014-11-30
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] 非急性期における創傷ケアに関する看護職と介護職の連携2013

    • 著者名/発表者名
      林 由佳
    • 学会等名
      第33回日本看護科学学会
    • 発表場所
      大阪
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 医療型介護施設における創傷ケアに関する看護職と介護職との連携2012

    • 著者名/発表者名
      林 由佳
    • 学会等名
      第38回日本看護研究学会学術集会
    • 発表場所
      沖縄県
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 訪問看護ステーションにおける創傷ケアに関する看護職と介護職・家族との連携2012

    • 著者名/発表者名
      林 由佳
    • 学会等名
      第32回日本看護科学学会学術集会
    • 発表場所
      東京都
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 医療型介護施設における創傷ケアに関する看護職と介護職との連携

    • 著者名/発表者名
      林由佳
    • 学会等名
      第38回日本看護研究学会
    • 発表場所
      沖縄県那覇市
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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