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小地域データを用いた上海市社会地図の作成と可変地区単位問題の検討

研究課題

研究課題/領域番号 23652181
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 人文地理学
研究機関名古屋大学

研究代表者

岡本 耕平  名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (90201988)

研究分担者 奥貫 圭一  名古屋大学, 大学院環境学研究科, 准教授 (90272369)
研究協力者 王 徳  同済大学, 建築都市計画学院, 教授
研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2011年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード上海 / 社会地図 / 人口センサス / 商業施設 / 立地 / 小地域統計 / GIS
研究成果の概要

本研究は,2000年の上海市人口センサスの小地域データをもとに上海市の人口に関する社会地図を作成した.特に5歳ごとの年齢階級という細かな年齢階級区分で,人口分布の年齢間の差異を明らかにした.人口を戸籍人口と外来人口および両者の和である総人口に分けて分析した.2000年の上海市で人口ボリュームが多かったのは戸籍人口の40歳とその子ども世代の10歳代であり,彼らは都心地域に多く居住していた.しかしその下の20歳代から30歳代前半の世代と,その子ども世代に当たる10歳未満は,近郊地域で比率が高かった.ここに郊外化に関して世代間の差を見取ることができる.

報告書

(5件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2015 2012 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] 小地域データによる上海市の年齢別人口分布の考察2015

    • 著者名/発表者名
      奥貫圭一・岡本耕平・王徳
    • 雑誌名

      名古屋大学文学部研究論集史学編

      巻: 61 ページ: 75-90

    • NAID

      120005593370

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] Distribution of Non-Japanese Residents and Support Activities for them in the 2011 Sanriku Coastal Tsunami Earthquake Disaster-stricken Areas2012

    • 著者名/発表者名
      Kohei Okamoto, Kumi Sato
    • 学会等名
      Obirin University 2012 International Symposium- The 2011 Japanese Tsunami: Disaster, Response, and Recovery -
    • 発表場所
      Obirin University
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 東日本大震災被災地における外国籍住民の分布と支援活動2012

    • 著者名/発表者名
      岡本耕平・森田匡俊・谷謙二・佐藤久美
    • 学会等名
      日本地理学会春季学術大会
    • 発表場所
      首都大学東京
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
  • [学会発表] Development and spatial distribution characteristics of residential facilities for the elderly in Shanghai

    • 著者名/発表者名
      Shan Song, De Wang, Kohei Okamoto, Wei Zhu
    • 学会等名
      IGU 2013 Kyoto Regional Conference
    • 発表場所
      国立京都国際会館
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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