| 研究課題/領域番号 |
23653242
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
夏目 達也 名古屋大学, 高等教育研究センター, 教授 (10281859)
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| 研究分担者 |
近田 政博 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授 (80281062)
中井 俊樹 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授 (30303598)
加藤 かおり 新潟大学, 大学教育機能開発センター, 准教授 (80323997)
齋藤 芳子 名古屋大学, 高等教育研究センター, 助教 (90344077)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 学位制度 / 従前学習評価 / コンピテンス / インフォーマル教育 / 継続高等教育 / 成人学習 / ノンフォーマル教育 / 能力評価 / インフォーマル学習 / ノンフォーマル学習 / 経験学習 / 高等教育 / 能力認定 / 従前学習認定 / コンピテンシー / 経験認定学位 / 社会経験認定学位制度 / フランス高等教育 / イギリス高等教育 / 修了認定 |
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| 研究概要 |
研究の目的は、一定水準の能力をもつ者に修学免除する高等教育学位制度につき欧州諸国間の比較、同制度が高等教育に提起する問題の検討である。制度の支援手段は日常生活を通じて習得した能力を評価する従前学習認定（APL）である。各国のAPL政策の背景、高等教育機関の実施状況等につき解明した。以下の知見を得た。 APLでは教育機関修学よりもコンピテンスの評価が重視される。APLの具体的手続きは、各高等教育機関の裁量で決定される。経験を通じて習得した知識・技能と大学が提供するそれが等価性をもつとすれば、後者の価値が問われる。EU、OECD、UNESCO 等はメンバー国に対し、APL 実施を働きかけている。
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