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樹皮内生菌における宿主樹木の後天的防御機構への貢献に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 23658134
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 森林科学
研究機関独立行政法人森林総合研究所

研究代表者

升屋 勇人  独立行政法人森林総合研究所, 東北支所, チーム長 (70391183)

研究分担者 市原 優  森林総合研究所, 関西支所, グループ長 (10353583)
佐橋 憲生  森林総合研究所, 森林微生物研究領域, 領域長 (10202102)
研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードDiaporthe / Colpoma / Xylaria / 抗菌物質 / 胴枯病 / 多様性 / 内生菌 / クロサイワイタケ科 / 樹皮 / 潜在感染 / 病原性 / 無病徴 / 胴枯病菌 / アカマツ / コナラ / ミズナラ / ブナ
研究概要

アカマツ,コナラ,ミズナラ,ブナの枝を,各地より採取し、内生菌を分離した結果,樹種,採集場所によって優占的に出現する菌の種類や出現頻度は異なっていた。樹木枝に内生する菌は胴枯病菌が優占分類群であった.本グループは枝の病原菌として知られる種類が多く,弱病原性グループが,枝が健全な段階でいち早く枝に内生している可能性が考えられた。一部の地域、樹種で抗菌物質で他菌種の生育を抑制する種類が優占しており、後天的防御機構の付与に貢献すると思われた。本課題により得られた知見は、新規の病害防除法の開発に応用可能であり、特に枝から感染するような樹木の胴枯病の新たな防除手法の提案につながる。

報告書

(4件)
  • 2013 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2014 2013 2012

すべて 学会発表 (6件)

  • [学会発表] 樹木枝内生菌の多様性と宿主に対する生態的役割2014

    • 著者名/発表者名
      升屋勇人, 市原優, 佐橋憲生
    • 学会等名
      第125回日本森林学会大会要旨p.145
    • 発表場所
      大宮
    • 年月日
      2014-03-29
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 樹木枝内生菌の多様性と宿主に対する生態的役割2014

    • 著者名/発表者名
      升屋勇人、市原優、佐橋憲生
    • 学会等名
      第125回日本森林学会大会
    • 発表場所
      大宮市
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] 樹木枝内生菌の多様性と主要種間の拮抗関係2013

    • 著者名/発表者名
      升屋勇人, 市原優, 佐橋憲生
    • 学会等名
      東北森林科学会第18回大会要旨 p.43
    • 発表場所
      山形
    • 年月日
      2013-08-29
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 樹木枝内生菌の多様性と主要種間の拮抗関係2013

    • 著者名/発表者名
      升屋勇人, 市原優, 佐橋憲生
    • 学会等名
      東北森林科学会第18回大会
    • 発表場所
      山形市
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] 樹皮枝内生菌の多様性2012

    • 著者名/発表者名
      升屋勇人, 市原優, 佐橋憲生, 廣岡裕吏
    • 学会等名
      日本菌学会第56回大会要旨集 p.66
    • 発表場所
      岐阜
    • 年月日
      2012-05-27
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 樹皮枝内生菌の多様性2012

    • 著者名/発表者名
      升屋勇人・市原 優・佐橋憲生・廣岡裕吏
    • 学会等名
      日本菌学会
    • 発表場所
      岐阜大学(岐阜市)
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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