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幹細胞を中心とした細胞供給システムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 23659384
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 内科学一般(含心身医学)
研究機関札幌医科大学

研究代表者

鈴木 秀一郎  札幌医科大学, 医学部, 助教 (90532929)

研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2011年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード幹細胞 / 老年医学 / パーキンソン病 / 6-OHDA / 骨髄間葉系幹細胞 / ドーパミン神経 / ミクログリア / チロシンヒドロキシラーゼ
研究概要

神経変性疾患の一因は幹細胞供給システムの低下にあると仮説を立てヒト末梢血由来骨髄間葉系幹細胞(hPB-MSCs)の多分化能の評価を試みた。しかし質的量的に安定したhPB-MSCsが得られず検討中である。またMSCsの治療有効性をヒト骨髄由来MSCs(hBM-MSCs)と6-OHDA導入パーキンソン病(PD)ラットで評価した。MSCs静脈内投与より薬物誘発旋回運動が抑制され免疫組織学的解析にて中脳黒質,線条体共に6-OHDA誘導ドーパミン神経細胞死を改善し,更に線条体グリア活性抑制効果が認められた。hBM-MSCs静脈内投与がPDの病変形成を抑制する新規治療法としての可能性があることが示された。

報告書

(4件)
  • 2013 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2013 2012 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 3-[(2,4-Dimethoxy)benzylidene]-anabasei nedihydrochloride protects against 6-hydroxydopamine-induced parkinsonian neurodegeneration through α7 nicotinic acetylcholine receptor stimulation in rats2013

    • 著者名/発表者名
      Suzuki S, Kawamata J, Matsushita T, Matsumura A, Hisahara S, Takata K, Kitamura Y, Kem W, Shimohama S
    • 雑誌名

      J Neurosci Res.

      巻: 91(3) 号: 3 ページ: 462-71

    • DOI

      10.1002/jnr.23160

    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書 2012 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] パーキンソン病モデルラットに対する選択的α7 ニコチン性受容体作動薬による神経保護作用2013

    • 著者名/発表者名
      鈴木秀一郎,鈴木紘美,松村晃寛,久原真,川又純,下濱俊,高田和幸,北村佳久,谷口隆之
    • 学会等名
      第54回日本神経学会学術大会
    • 発表場所
      東京国際フォーラム
    • 年月日
      2013-05-31
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] パーキンソン病モデルラットに対する選択的ニコチン受容体作動薬による中脳黒質領域の免疫組織学的解析2012

    • 著者名/発表者名
      鈴木秀一郎,鈴木紘美,松村晃寛,松下隆司,久原真,川又純,下濱俊,高田和幸,北村佳久,谷口隆之
    • 学会等名
      第53回日本神経学会学術大会
    • 発表場所
      東京国際フォーラム
    • 年月日
      2012-05-25
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] パーキンソン病モデルラットにおけるヒト骨髄間葉系幹細胞の静脈投与の有効性について

    • 著者名/発表者名
      鈴木秀一郎
    • 学会等名
      第55回日本神経学会学術大会
    • 発表場所
      福岡国際センター
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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