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インターネットによる知識ギャップ拡大要因の検証及び社会的帰結に関する国際比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 23700282
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 図書館情報学・人文社会情報学
研究機関名古屋大学

研究代表者

金 相美  名古屋大学, 国際言語文化研究科, 准教授 (10401241)

研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2011年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワードKnowledge Gap Hypothesis / Socioeconomic Status / Digital Divide / Inequality / 知識ギャップ / 社会経済的要因 / デジタルデバイド / デジタル・デバイド / スマートフォン / 社会文化的コンテキスト / 若者 / 日韓比較 / 韓国 / スマートデバイド / 情報格差 / 選挙行動 / ネット解禁 / 交互作用 / 国際情報交換 / 社会的コンテキスト / ケータイ族 / 国際情報交流 / 国際比較
研究成果の概要

知識や情報は社会的パワーに変換されやすい。知識の欠如は、社会的資源からの排除と社会的パワーの欠如につながり、最終的に民主主義を損なってしまう。インターネットは社会階級間のギャップを増加させ、政治コミュニケーションにおいて既存形態を再生産してしまう恐れがあるという指摘もある。
本研究は、社会経済的要因の相違による知識ギャップがインターネットの利用によって如何に媒介されているのかについて、政治知識取得のギャップに焦点を絞り日韓比較を行った。日本の場合、インターネットは政治知識の取得において社会経済的要因の異なる集団間の知識ギャップを緩和する方向で機能することが判明し、韓国も同様の結果であった。

報告書

(6件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2016 2015 2014 2012

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (10件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] Exploratory Research on Social Media and Digital Writing : Qualitative Interview of Japanese College Students2016

    • 著者名/発表者名
      Sang-Mi Kim
    • 雑誌名

      Journal of Socio-Informatics

      巻: 8 ページ: 13-27

    • NAID

      130005287005

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [学会発表] How Digital Divide Enhance the Inequality of Political Knowledge? : Revisiting the Hypothesis of the Political Knowledge Gap in the Asian Context2015

    • 著者名/発表者名
      Sang-Mi Kim
    • 学会等名
      Partnership for Progress on the Digital Divide 2015 International Conference
    • 発表場所
      Scottsdale (Phoenix), Arizona, USA.
    • 年月日
      2015-10-21
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] スマート時代における知識ギャップ仮説の検証2015

    • 著者名/発表者名
      金 相美
    • 学会等名
      社会情報学会2015年秋季大会
    • 発表場所
      明治大学,日本
    • 年月日
      2015-09-12
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] How Gender differences affect the Construction of Political Tendency toward Historical recognition and Political participation of Young Adults in Japan: A questionnaire survey on 2007 and 2013 Upper House Election in Japan2015

    • 著者名/発表者名
      Sang-Mi Kim
    • 学会等名
      11th Biennial Conference of AASP(Asian Association of Social Psychology)
    • 発表場所
      Cebu, Philippines
    • 年月日
      2015-08-19
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 若年層は如何に保守化しているのか―若年層の投票行動に関するウェブベース質問紙調査結果を元に2015

    • 著者名/発表者名
      金 相美
    • 学会等名
      マスコミュニケーション春期大会
    • 発表場所
      同志社大学,日本
    • 年月日
      2015-06-13
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] “Women’s Cyberactivism against catcall in Brazil: From ‘Invisible Sexism’ to Sexual Violence against women”2014

    • 著者名/発表者名
      Eulalia Vasconcelos・金 相美
    • 学会等名
      Womens' Communication Association
    • 発表場所
      ソウル女子大学,韓国
    • 年月日
      2014-11-01
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 『メディアと投票行動 ―2007年と2013年の参議院選挙の調査結果をもとに―』2014

    • 著者名/発表者名
      金 相美・杉浦央晃
    • 学会等名
      社会情報学会
    • 発表場所
      京都大学,日本
    • 年月日
      2014-09-21
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] New Digital Divide in Japan2012

    • 著者名/発表者名
      Sang-Mi Kim
    • 学会等名
      国際政策セミナーBeyond the Digital Divide to the Digital Inclusion
    • 発表場所
      Press Center, Seoul, Korea
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] モバイル・インターネットは如何に社会関係資本を蓄積できるか。2012

    • 著者名/発表者名
      金 相美
    • 学会等名
      本マス・コミュニケーション学会
    • 発表場所
      宮崎県立大学,日本
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 日韓のスマートフォンと政治行動2012

    • 著者名/発表者名
      金 相美
    • 学会等名
      2012年度 東京大学現代韓国研究センター第1回研究会「情報行動の日韓比較」
    • 発表場所
      東京大学,東京
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] New Challenges of University Education in Japan,2012

    • 著者名/発表者名
      Sang-mi Kim & Paul Lai
    • 学会等名
      The future of college education :Challenges and responses in business and communication education
    • 発表場所
      Hallym University, Korea
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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