研究課題/領域番号 |
23760595
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 近畿大学 |
研究代表者 |
山口 健太郎 近畿大学, 建築学部, 准教授 (60445046)
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研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2011年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | サービス付き高齢者向け住宅 / コミュニティ施設 / 地域包括ケアシステム / 住まいとケアの分離 / 生活支援サービス / 生活の自立 / 設計ワークショップ / 交流様態 / 高齢者 / 生活展開 / 住まい方 / 高齢者向け住宅 / 互助組織 / 自治活動 / ワークショップ / 見守り / 地域包括ケア / 生活支援 / 互助 / ケアハウス |
研究成果の概要 |
本研究の目的は、サービス付き高齢者向け住宅における生活支援サービスのあり方および、入居者の交流を活性化させる人的・物理的環境のあり方について明らかにすることである。以下に結果を列挙する。①食事サービスの附帯は入居者の外出行動を減少させ、入居者間の会話を減少させる。②高齢者向け住宅では要介護期においても介護サービスや日常生活を自己決定できる。③計画・設計過程におけるワークショップにより運営者の高齢者向け住宅に対する理解が深まる。④玄関、食堂、フロントが近接している方が入居者間の交流が活発化する。⑤コミュニティ活動の活性化には初期段階における行政、介護事業所等の支援が必要である。
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