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心筋症の新たな重症化因子としての apoE の役割の解明

研究課題

研究課題/領域番号 23790860
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 循環器内科学
研究機関九州大学

研究代表者

新井 しのぶ  九州大学, 医学研究院, 非常勤研究員 (30529970)

研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2012年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2011年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワード心筋症 / 遺伝子発現解析 / apoE / 抗酸化作用 / 心不全
研究概要

日本人の死因のなかで、心疾患はガンに続き2位と大きな割合を占め、中でも心不全はあらゆる心疾患の終末像として極め予後不良である。その重症度の違いは著しく、その重症化に至る因子は未だに解明されていない。心筋症に対して、遺伝子改変動物を用いた研究は急速な進展をもたらし、様々な遺伝子改変による心不全モデル動物も存在するが、実際の臨床で一次的なそれらの個々の遺伝子異常の関与が高くないことも良く知られた事実である。我々は心筋症の新たな重症化因子の特定を目指し、心不全患者の心筋組織内の網羅的遺伝子発現解析を行った。過去の研究と比較し、本研究では重症度と遺伝子発現の相関関係をより詳細に解析するために、心機能マーカーBNPが11-8091 pg/ml、左室駆出率が12-79%と、重症度の異なる多様な心疾患患者36名を対象とした。その結果、左室駆出率の低下、左室の拡大とともに発現が有意に亢進する遺伝子(p<0.01, ratio > 1.8)は17 genesあり、BNPや心筋線維化に関与するCTGFをはじめ、既知の遺伝子が含まれていた。それに対し、発現が有意に減少する遺伝子(p <0.01, ratio < -1.8)は13 genesで、心不全との関連が報告されている遺伝子を認めなかった。一方で、これらの遺伝子の中には、その発現の程度が極めて左室駆出率と良好な相関関係を示すものを含んでいた。これらの結果より、心不全モデルマウスであるtroponin T mutant mouseおよびC2C12細胞を用いた、より詳細な解析を行った

報告書

(3件)
  • 2013 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2012 2011

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] Kenji Sunagawa. Identification of the factors associated with structural remodeling of ventricle in cardiomyopathy2012

    • 著者名/発表者名
      Shinobu Arai, Tomomi Ide, Masataka Ikeda
    • 学会等名
      第35回日本分子生物学会年会
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] Isolated Pure Systolic Stress Upregulates Hypertrophy-related Genes, Whereas Isolated Diastolic Strain Upregulates Fibrosis-related Genes.2012

    • 著者名/発表者名
      Onitsuka, K., et. Al
    • 学会等名
      Circulation J.
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 心筋症における構造的リモデリングと鋭敏に相関する新たな重症化因子の特定2012

    • 著者名/発表者名
      新井 しのぶ
    • 学会等名
      日本分子生物学会
    • 発表場所
      福岡市
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] Standard Tapering Regime of Steroid Therapy for Cardiac Sarcoidosis Causes Further LV Dysfunction2011

    • 著者名/発表者名
      Ide, T., Arai, S., Higo, T., Sunagawa, T.
    • 学会等名
      Circulation J
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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