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【研究目的】
公表されたIFCC勧告法を基に自動分析装置に適用する測定試薬の開発を試みると共に、その測定試薬の性能を評価する。さらにJSCC勧告法(国内標準法)による測定値と比較し臨床的評価の違いを明らかにする。
【実施方法】
1.自動分析装置に適用する測定試薬の開発:告示された報告書を基に350mMから750mM緩衝液(2-Amino-2-methyl-1-propanol)と16mM基質溶液(4-Nitorophenylphospate)をそれぞれ調製し評価用測定試薬を作製した。
2.汎用自動分析装置の適応条件の検索(JEOL:BM6010):極大吸収が402nm付近であったことから汎用分析装置の主/副波長は410/505nmとした。分析条件はサンプル量3.5μl緩衝液量140μl基質液量35μlの10分反応で測光ポイントは21・25・42とした。
3.性能評価:血清ならびに管理試料の再現性はCV=0.59%～0.89%、直線性は1400IU/L迄、共存物質は溶血・抱合型ビリルビンで活性値の減少を認め、抗凝固剤はEDTAで減少した。安定性は、初回校正後1週間安定した。これ以降、校正を行わないと活性値は減少し続けた。
4.臨床的有用性の評価:妊婦の血清試料を用いて緩衝液濃度350mM(X)と750mM(Y)を比較した。Y=1.04X-5.9の回帰式が得られ、350mMから750mMにすると胎盤型ALPの反応性が弱まった。750mMのIFCC勧告法は、JSCC勧告法に比べて胎盤型ALPの反応性が強く逆に小腸型ALPの反応性が弱かった。さらに比例互換性は図れない。
【結論】
現状をふまえて最終的にIFCC法への移行がなされれば、国際的な標準化に寄与するばかりか、個人の検査データに普遍性を付与し、健康管理データとして継続的な利用が可能となる。また、国際的な治験において国内での測定が容易となる。
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