| 研究課題/領域番号 |
23H00067
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
吉田 和浩 広島大学, IDEC国際連携機構:CICE, 教授 (70432672)
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| 研究分担者 |
坂口 真康 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (00819427)
大塲 麻代 帝京大学, 外国語学部, 准教授 (30578828)
正楽 藍 神戸大学, 国際人間科学部, 准教授 (40467676)
日下部 達哉 広島大学, IDEC国際連携機構:CICE, 教授 (70534072)
関口 洋平 畿央大学, 教育学部, 准教授 (90753640)
坂田 のぞみ 広島大学, IDEC国際連携機構:CICE, 准教授 (90881300)
川口 純 筑波大学, 人間系, 准教授 (90733329)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2025年度)
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| 配分額 *注記 |
46,800千円 (直接経費: 36,000千円、間接経費: 10,800千円)
2026年度: 12,740千円 (直接経費: 9,800千円、間接経費: 2,940千円)
2025年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2024年度: 11,570千円 (直接経費: 8,900千円、間接経費: 2,670千円)
2023年度: 13,650千円 (直接経費: 10,500千円、間接経費: 3,150千円)
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| キーワード | 学習成果改善機構 / アジア・アフリカ / 比較教育研究 / 復元性 / 可変性 / コロナ禍 / 可変性と復元性 / 国際比較 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究はアジア・アフリカの初等中等教育の学習成果改善を達成しうる優れた事例に内包された学習成果改善機構が、コロナ禍を経ていかにその機構形態を柔軟に変化させ(可変性)、学習成果を改善できる状態を復元させたのか(復元性)に着目、その過程と結果を国際比較する。次に可変と復元を可能たらしめた要因析出を行い、新たな研究実践基盤を構築、未だ苦境に立つ他国にも示唆すべく以下の研究目的を追求する。その手順は、①コロナ禍でのラーニング・ロスの全体像を解明。②学習喪失からいかに修正され(可変性)かつ一度失われた学習改善効果が蘇ったかどうか(復元性)も分析。③その再構築モデルを析出、試行的応用研究も実施する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、アジア・アフリカ諸国の初等中等教育における、学習成果の改善を達成しうる優れた事例に内包された「学習成果改善機」が、コロナ禍を経たのち、いかにその機構形態を柔軟に変化させ（可変性）、学習成果を改善できる状態を復元（復元性）させたのかに着目、その過程と結果について国際比較を行うものである。研究２年度目である２０２４年度は、初年度に引き続き、分担者、研究者らによるフィールドワークを研究内容の中心とした。代表である吉田は、マダガスカル調査を遂行した。ほか、分担者の日下部達哉（広島大学）をバングラデシュ、南アフリカ(プレトリア)、坂口真康（大阪大学）を南アフリカ（ケープタウン）、関口（畿央大学）をベトナム、坂田（広島大学）をガーナに派遣した。他にも研究協力者である、フランシス（広大博士院生）をインドネシア、田村（大阪公立大学）をブラジルに派遣した。他の分担者、協力者らには、文献調査、オンライン調査等を継続させた。予定された２０２４年度の研究実績としては、大塲がもう一回の調査、吉田、日下部が補足調査を必要としているが、データ収集は良好に推移しているといえる。また、２０２４年１月に行われたインドネシア研究改革庁（BRIN）主催のシンポジウムで本科研の成果の一部を日下部が発表した。
本研究では、４年間の研究期間のうち、各研究者らが２回のフィールドワークを実施、そのデータに基づき、国際比較分析を行っていくが、２０２４年度の実績としては、フィールドワークの二回目の調査が概ね修了し、国際比較分析に推移していく準備が整ったといえる。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績の概要で述べる通り、一部を除き２度目のフィールドワークを実施することができ、国際比較研究の準備が整ってきたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、つまり２０２５年度は引き続き、二度目のフィールドワーク（正楽：カンボジア、大塲：ケニア）、及び必要に応じた補足調査（吉田：マダガスカル、日下部：バングラデシュ）を行っていく。それらと並行して、国際比較分析を実施する予定である。書くフィールドワークの研究成果や、国際比較の分析結果は、適宜、日本比較教育学会、国際開発学会、アジア比較教育学会、米国国際比較教育学会、また各研究者らが所属する地域研究系学会において発表がなされることになっている。
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