| 研究課題/領域番号 |
23H05020
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| 研究種目 |
奨励研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
1170:教育学・教育社会学関連
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| 研究機関 | 岐阜県養老町立東部中学校 |
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研究代表者 |
森 俊郎 岐阜県養老町立東部中学校, 教諭
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
430千円 (直接経費: 430千円)
2023年度: 430千円 (直接経費: 430千円)
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| キーワード | エビデンス / Covid19 / エビデンスに基づく教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、学校現場で活用できるレビューの必要性に着目し、「Covid19と学校現場の影響」に関するエビデンスギャップマップ(Evidence Gap Map:EGM)の開発に取り組む。これまでの研究をレビューすることで、今後、未知・不確定な状況における意思決定の仕方の参考となるようにする。
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| 研究成果の概要 |
産出されたエビデンスが学校現場の実務の改善に生かすことが十分にできていないという認識の元、本研究では、学校現場で活用できるレビューの必要性に着目し、「Covid19と学校」に関するエビデンスレビューに取り組んだ。Covid19の初等中等教育への影響に関して、「学校現場調査」「行政調査」に着目して比較レビューを行った。その結果、コロナ禍での日本の学校現場の意思決定の特徴を見いだすことができた。とくに学校現場においては、以下3点があった。(1)当初、学校の主体性は少なかったこと、(2)一斉休校後は、各学校の創意工夫がみられたこと、(3)エビデンスを参考とした例は外観の限りなかったことである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「Covid19と学校」に関する本研究の社会的意義は、コロナ時代における学校現場でエビデンス活用の実態を事例的に明らかにしたことである。
これにより、エビデンスが社会的なインフラとして認識され、広く社会の意思決定の根拠を確立することの一助につながる。学校現場においては、産出されたエビデンスを参考にした根拠に基づいた意思決定(Evidence Based Practice:EBP)を促すことにつなげることができる。
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