日本語教育人材に求められる異文化間コミュニケーション能力とは－Candoの構築－

• 研究課題/領域番号: 23K00610
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分02090:日本語教育関連
• 研究機関: 琉球大学
• 研究代表者: 葦原 恭子 琉球大学, グローバル教育支援機構, 教授 (30566534)
• 研究分担者: 島田 めぐみ 日本大学, 大学院総合社会情報研究科, 教授 (50302906) ; 野口 裕之 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 名誉教授 (60114815) ; 塩谷 由美子 東京富士大学, 経営学部, 教授(移行) (60744315)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2028-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2027年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2026年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2025年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円); 2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 日本語教育人材 / 異文化間コミュニケーション能力 / CEFR / Can-do statements / 多文化共生社会

研究開始時の研究の概要

近年，日本においては多文化共生社会を築くことが喫緊の課題となっており，多文化共生社会構築の最先端の推進者となる日本語教育人材が求められている。一方，日本語教育の現場においては，学習者の多様化に伴い，ヨーロッパ共通参照枠（CEFR）が提唱した複言語・複文化主義による教育実践が求められている。日本語教育人材が多文化共生社会で活躍するためには複言語・複文化主義に基づいた異文化間コミュニケーション能力を身につける必要がある。本研究は多文化共生社会で活躍する日本語教育人材に必要な異文化間コミュニケーション能力を明らかにする調査を実施し，CEFRの補遺版・最新版を援用したCan-doリストを構築する。