| 研究課題/領域番号 |
23K00664
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
田原 憲和 立命館大学, 法学部, 教授 (80464593)
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| 研究分担者 |
齊藤 公輔 中京大学, 国際学部, 准教授 (90532648)
阪上 彩子 奈良教育大学, 教育連携講座, 特任講師 (90780049)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | ドイツ語教育 / 異文化理解 / 外国語教育 / 異文化間教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで申請者が取り組んできたドイツ語学習者の動機づけ、学習意欲との関連性の研究を発展させ、他者との交流や社会における諸課題といった社会的現実とつながるドイツ語のプロジェクト授業が、高校生および大学生の学習面や精神面での成長に与える効果を検証する。複数の機関における実践とそこでの学習者調査を通じて理論的裏づけをし、高等学校と大学の現場に共通する学習モデルを構築することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
令和五年度については、大阪府立長野高等学校、横浜市立みなと総合高等学校のドイツ語担当教員と連携し、それぞれの学校でドイツ語を学習する高校生にたいして社会的現実とつながるプロジェクト授業を実施した。カリキュラムにおけるドイツ語の位置付けやクラス規模が異なるため、共通の指導案や評価方法に基づく授業はできなかったが、学校や学習者の特性に合わせて柔軟な運営をすることができた。とりわけ、長野高等学校ではドイツ語履修生が他の言語の履修生と相互に教え合い授業を行った後、まだドイツ語等を履修していない後輩の１年生の生徒に対して模擬授業を実施、さらにその後にドイツ語の履修生が近隣の河内長野市立長野中学校に出向き、中学生に対して出前授業を行うというプロジェクトを実施することもできた。
こうした社会的現実とつながるプロジェクト授業の実施を踏まえ、プロジェクト前とプロジェクト後の2回に渡りアンケートを実施することができた。詳細な分析はまだ行えていないが、こうしたプロジェクト授業を行うことで学習意欲が向上し、より真剣にドイツ語学習と向き合った学習者が多くいたことがわかる。同時に、教室外とつながることが刺激になった様子がわかった。
実際にこのような段階的に社会とつながるプロジェクト授業を行いつつ、その前後のアンケートを実施したことで、社会とつながる外国語学習が学習者に及ぼす影響についての基礎的なデータを取ることができたことは今後の研究に意義深いものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画については、若干の修正を施しながら、大枠としては順調にし進展している。当初は4校程度の協力を得る予定であったが、実際に協力を得られることになったのは2校のみであった。担当者の異動もあったが、それ以上にカリキュラムの関係でプロジェクト授業の運営が難しい学校もあった。それでも、協力を得られた2校においては順調に進展しているといえる。
アンケートについても予定通り事前と事後の2回に分けて行うことができた。いずれの学校もドイツ語担当者が非常勤講師ということもあり、事後アンケートの実施が（授業期間外になる可能性が高いために）実施できないことも想定していた。それでも、定期試験等の合間をりようして事後アンケートを実施し、回収できたことは計画通りとはいえ非常に前向きに評価できる点である。
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| 今後の研究の推進方策 |
まずは事前、事後アンケートを各項目の相関関係なども考慮した上で詳細に分析する。その上で、可能な限り同様の、あるいはさらに発展的なプロジェクト授業を1つ下の学年の学習者に対しても実施する。少なくとも2年間の傾向を把握し、それらを比較することでより説得力のある分析を行う。
また、前年度の学習者から数人をピックアップし、個別にインタビューを行う予定である。ただし、高校生が対象ということもあり、それぞれの学校の管理職の理解も必要であり、慎重に進めなければならない。場合によっては個別のインタビューを行うことはできない可能性もある。その代替案としては、数名のグループインタビュー、あるいは座談会のような形式で、意見や感想を語りあうような場を設けることも考えている。
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