研究課題/領域番号 |
23K00749
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
隈上 麻衣 長崎大学, 言語教育研究センター, 助教 (20710875)
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研究分担者 |
奥田 阿子 長崎大学, 言語教育研究センター, 助教 (60631249)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 第二言語習得 / 外国語教育 / 明示的文法指導の効果 / 否定証拠 / 肯定証拠 / 習熟度 / 動詞習得 / 英語教育 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、日本語を母語とする英語学習者の動詞習得における明示的文法指導の効果を検証し、その習得過程を明らかにすることを目的とする。第二言語としての英語学習者は、母語や習熟度に関らず、動詞用法の混同による誤用を許容・産出することが知られている。先行研究において、動詞に関する明示的指導の効果が報告されているものの、未検証の部分も多い。そこで本研究は、①指導する動詞の特性の細分化、②指導内の情報(e.g. 肯定証拠 vs. 否定証拠)ごとの効果検証、③習熟度の異なる学習者を対象としての効果検証、④知識の定着度(指導効果の持続性)の追跡を軸に調査を進める。
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研究実績の概要 |
本研究は、日本語を母語とする英語学習者の動詞習得における明示的文法指導の効果を検証し、その習得過程を明らかにすることを目的とする。第二言語としての英語学習者は、母語や習熟度に関らず、動詞用法の混同による誤用を許容・産出することが知られている。本研究は、(1)指導する動詞の特性の細分化、(2)指導内の情報(e.g. 肯定証拠 vs. 否定証拠)ごとの効果検証、(3)習熟度ごとの効果検証、(4)知識の定着度(指導効果の持続性)の追跡を軸に調査を進める。 初年度である2023年度は、以下の二点について研究を進めた。 (1) 動詞分類に関する文法指導教材の作成 調査に先立って、これまでに指導効果の検証を行なっている教材の改訂を行った。既存の指導内容には、動詞分類に関する解説、それぞれの動詞タイプの文法的特性、誤用の解説(否定証拠)が含まれていた。明示的な文法指導の中でも、特にどの情報が効果を示すのかを明らかにする必要があるため、指導内容を「誤用の解説(否定証拠)」を含む場合・含まない場合に分け、新たな教材を二種類作成した。 (2) 明示的文法指導における否定証拠の効果検証 新たに作成した教材を用いて、大学生を対象に調査(事前テスト、明示的文法指導、事後テスト、遅延テスト)を実施した。 また、動詞分類に関する明示的文法指導が特定の構文(具体的にはThere構文)の文法性判断に及ぼす効果についても検討を行い、その成果をPacific Second Language Research Forum 2023、4th International Conference on Theoretical East Asian Psycholinguisticsにて発表した。加えて、指導方法の比較(対面vs.オンライン)についての検証結果をまとめ、福岡言語学会50周年記念論文集にて公表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
動詞分類に関する文法指導教材を作成し調査環境を整え、大学生を対象に調査を実施した。研究成果は、論文と2つの国際学会で発表しており、当初の予定通り、順調に進展していると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、どのような指導内容がより指導効果が高いかについて、「誤用の解説(否定証拠)」の有無に着目し、短期的効果を検証した。2024年度は、知識の定着度を検証するため、2023年度の調査参加者に追跡調査を実施する予定である。研究成果は随時、学会や研究会で発表する。また、当該分野の研究者からいただいたコメントを参考に、追加調査を実施していく。
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