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コンピテンシー・ベイスの小学校英語科教育方法に関する実証的研究:韓国の実践から

研究課題

研究課題/領域番号 23K00752
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分02100:外国語教育関連
研究機関帝京平成大学

研究代表者

伊藤 静香  帝京平成大学, 人文社会学部, 准教授 (10761265)

研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード小学校英語教育 / 教科教育法 / コンピテンシー・ベイス / 韓国の英語教育 / 外国語教育
研究開始時の研究の概要

日本における小学校の英語教育は高学年の教科化という新しい段階に入り、近年、教育改革が進められているコンピテンシー・ベイスの観点から指導方法を検討することが求められる。本研究は、コンピテンシー・ベイスの小学校英語科実践を具現化し、効果的に進めるための指導方法について、理論的枠組みの検討と韓国の初等英語科における授業実践の研究を組み合わせて、コンピテンシー・ベイスの観点に立脚した授業の構成要素と適応する英語教授法について実証的に明らかにしながら、コンピテンシー・ベイスの初等英語科指導法の基本モデルの構築を試みる。

研究実績の概要

資質・能力の育成を基盤とするコンピテンシー・ベイスの教育改革により、各教科における指導方法の見直しや転換を見据えた授業実践に関する研究の重要度は高まっているといえる。日本の小学校英語教育の授業実践は、高学年の教科化に伴い、従来の英語に慣れ親しむ内容から4技能の育成を重視する活動に力点が移動したことで、指導方法の諸側面から課題が提起されている。こうした現状からも、小学校英語教育における実践研究については、コンピテンシー・ベイスの観点に基づいた教育方法を具現化するための視点を加える必要がある。
本研究は、韓国の初等学校英語科における授業実践研究を通して、コンピテンシー・ベイスの小学校英語科の授業実践を効果的に進めるための指導方法について基本モデルを構築することを目的としている。初年度は、コンピテンシー・ベイスの教育方法および小学校英語科教育方法に関する先行研究の収集を行い、コンピテンシー・ベイスの英語科教育実践を構築する要素と理論的枠組みについて検討した。また、韓国の初等学校英語科授業実践に関する事例研究から4技能の育成に重点化した指導方法について、コンピテンシー・ベイスを基盤とした指導方法導入の視点からの検討も併せて行った。年度の後半に実施した予備調査では、韓国の小学校を訪問し、実践に関わる教員との意見交換を通じて韓国の小学校英語教育の現状について情報提供を受け、実際の授業データを取得した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

初年度である本年度は文献研究を中心に進め、研究協力者を通じて韓国での予備調査が実施できた。予備調査では、韓国の小学校(初等学校)を訪問し、本研究のベースとなる授業データの収集を行った。また、英語科の授業実践を担う教員から韓国の小学校英語教育の現状について情報の提供を受け、授業の構成および4技能に関わる指導法の導入の観点から意見交換を行ったことで、授業分析の基盤となる枠組みの検討において手がかりを得られた。

今後の研究の推進方策

今後は、これまで得られた基礎データをもとに、文献研究と並行してコンピテンシー・ベイスの小学校英語科の授業実践研究において軸となる授業分析に関する枠組みを導出し、検証を行う。引き続き韓国の研究協力者を通じて、韓国の予備調査で訪れたエリア以外の韓国国内の小学校を訪問し、小学校英語科の授業実践から授業分析に必要なデータ収集を行い、分析と検討を進める予定である。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 「慣れ親しむ」「4技能」の先へ:小学校英語科における授業実践 ―韓国の実践から―2023

    • 著者名/発表者名
      伊藤静香
    • 学会等名
      日本個性化教育学会 第16回全国大会 分科会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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